貸倒引当金繰入額、のれん償却額 - その他、退職給付費用他2件
2008年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2994億3900万
2009年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 2802億5000万
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1146億5800万
2010年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1161億1500万
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- -1兆210億
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 787億2100万
- のれん償却額 - その他
- 2億7400万
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- -7561億9500万
2014年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- のれん償却額 - その他
- 6億8500万
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2282億7000万
2015年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- のれん償却額 - その他
- 7億8500万
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 3597億7200万
2016年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 44億4600万
- のれん償却額 - その他
- 6億2400万
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1兆7166億
2017年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 615億5700万
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- -2兆1424億
2018年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1546億6400万
2019年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- 36億900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2274億5500万
2020年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1610億500万
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1兆4880億
2021年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 1806億3600万
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- -2兆218億
2022年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 2364億9100万
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1兆2343億
2023年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 656億9800万
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2兆8554億
2024年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 786億7200万
- のれん償却額 - その他
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1761億5700万