8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

退職給付費用、のれん、自己株式の処分他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付費用		のれん		自己株式の処分		資金調達による支出		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	-		-		-0.01億		-1.8兆		0
2009/03	-		-		-1.01億	赤拡	-1.14兆	赤縮	-
2010/03	-		-		-6.62億	赤拡	-0.43兆	赤縮	-
2011/03	-		19.7億		-13.1億	赤拡	-0.37兆	赤縮	-
2012/03	-		606億	大幅増	-2.25億	赤縮	-0.34兆	赤縮	-
2013/03	15.2億		577億	-4.8%	-3.55億	赤拡	-0.36兆	赤拡	-
2014/03	22.4億	+47.7%	622億	+7.9%	-		-0.33兆	赤縮	-
2015/03	25.8億	+15.2%	586億	-5.8%	-		-0.35兆	赤拡	-
2016/03	27.3億	+5.8%	234億	-60%	-		-0.39兆	赤拡	-
2017/03	33.4億	+22%	748億	+219%	-		-0.55兆	赤拡	-
2018/03	33.7億	+1%	705億	-5.7%	-		-0.8兆	赤拡	-
2019/03	36.1億	+7.2%	655億	-7.1%	-		-1.25兆	赤拡	-
2020/03	42億	+16.2%	613億	-6.4%	-		-1.32兆	赤拡	-
2021/03	38.4億	-8.5%	562億	-8.2%	-		-0.5兆	赤縮	-
2022/03	28.4億	-25.9%	525億	-6.6%	-		-0.27兆	赤縮	-
2023/03	25.7億	-9.8%	496億	-5.6%	-		-2.03兆	赤拡	-
2024/03	-		1164億	+134.7%	-		-4.76兆	赤拡	-

2008年3月

退職給付費用: -
のれん: -
自己株式の処分: -100万
資金調達による支出: -1兆8035億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0

2009年3月

退職給付費用: -
のれん: -
自己株式の処分: -1億100万
資金調達による支出: -1兆1383億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

退職給付費用: -
のれん: -
自己株式の処分: -6億6200万
資金調達による支出: -4333億5000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

退職給付費用: -
のれん: 19億7200万
自己株式の処分: -13億1400万
資金調達による支出: -3739億9900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

退職給付費用: -
のれん: 605億9200万
自己株式の処分: -2億2500万
資金調達による支出: -3388億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

退職給付費用: 15億1800万
のれん: 576億8600万
自己株式の処分: -3億5500万
資金調達による支出: -3613億900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

退職給付費用: 22億4200万
のれん: 622億3800万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -3287億4700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

退職給付費用: 25億8300万
のれん: 586億1700万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -3460億6000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

退職給付費用: 27億3300万
のれん: 234億4000万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -3861億3500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

退職給付費用: 33億3500万
のれん: 747億7200万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -5534億9400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

退職給付費用: 33億6700万
のれん: 705億1500万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -7977億2500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

退職給付費用: 36億900万
のれん: 654億9500万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -1兆2502億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

退職給付費用: 41億9500万
のれん: 612億7600万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -1兆3154億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

退職給付費用: 38億3700万
のれん: 562億4900万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -4962億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

退職給付費用: 28億4400万
のれん: 525億4700万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -2738億5500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

退職給付費用: 25億6500万
のれん: 496億1300万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -2兆283億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

退職給付費用: -
のれん: 1164億1700万
自己株式の処分: -
資金調達による支出: -4兆7569億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -