退職給付費用、賞与引当金の増減額(△は減少)、決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高他1件
2008年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 51億5200万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -1兆8035億
2009年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 90億7200万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -1兆1383億
2010年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -16億1100万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -4333億5000万
2011年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -74億9300万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -3739億9900万
2012年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -6億3200万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -3388億9300万
2013年3月
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 60億1400万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -3613億900万
2014年3月
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 43億3100万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- 1億400万
- 資金調達による支出
- -3287億4700万
2015年3月
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 51億1300万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -3460億6000万
2016年3月
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 39億1800万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -3861億3500万
2017年3月
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 58億900万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -5534億9400万
2018年3月
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -1800万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -7977億2500万
2019年3月
- 退職給付費用
- 36億900万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 5億9100万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -1兆2502億
2020年3月
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 86億1100万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -1兆3154億
2021年3月
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 272億9500万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -4962億4100万
2022年3月
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 119億5400万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -2738億5500万
2023年3月
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 17億4600万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -2兆283億
2024年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 493億400万
- 決算期の変更に伴う子会社剰余金の増加高
- -
- 資金調達による支出
- -4兆7569億