退職給付費用、賞与引当金の増減額(△は減少)、外国為替(負債)の純増減(△)他1件
2008年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 51億5200万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- -998億3100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
2009年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 90億7200万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 3698億1800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2010年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -16億1100万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- -4181億1700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2011年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -74億9300万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- -50億8300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2012年3月
- 退職給付費用
- -
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -6億3200万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 656億7200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2013年3月
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 60億1400万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- -511億5800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2014年3月
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 43億3100万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 1401億2400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2015年3月
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 51億1300万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 1494億4600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2016年3月
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 39億1800万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 208億2600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2017年3月
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 58億900万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 338億1400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2018年3月
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -1800万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- -805億6500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2019年3月
- 退職給付費用
- 36億900万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 5億9100万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 2238億4800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2020年3月
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 86億1100万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- -1595億9800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2021年3月
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 272億9500万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 189億2300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2022年3月
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 119億5400万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- 9736億9700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2023年3月
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 17億4600万
- 外国為替(負債)の純増減(△)
- -8379億7700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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