退職給付費用、買入金銭債権、経常費用他4件
2008年3月
- 退職給付費用
- -
- 買入金銭債権
- 3兆3884億
- 経常費用
- 4兆1263億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 借用金
- 4兆8188億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1630億9600万
2009年3月
- 退職給付費用
- -
- 買入金銭債権
- 2兆6123億
- 経常費用
- 3兆9095億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 借用金
- 8兆9419億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 2071億6900万
2010年3月
- 退職給付費用
- -
- 買入金銭債権
- 2兆404億
- 経常費用
- 2兆4904億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 借用金
- 9兆6638億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -63億9500万
2011年3月
- 退職給付費用
- -
- 買入金銭債権
- 1兆6678億
- 経常費用
- 2兆1282億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 借用金
- 15兆9693億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1177億4900万
2012年3月
- 退職給付費用
- -
- 買入金銭債権
- 1兆5420億
- 経常費用
- 2兆671億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 借用金
- 14兆7638億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -664億6700万
2013年3月
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 買入金銭債権
- 1兆2799億
- 経常費用
- 2兆1626億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 借用金
- 7兆6994億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 338億4500万
2014年3月
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 買入金銭債権
- 3兆2630億
- 経常費用
- 1兆9401億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 借用金
- 7兆8383億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1430億5900万
2015年3月
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 買入金銭債権
- 3兆2398億
- 経常費用
- 2兆1693億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 借用金
- 7兆1958億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1035億5400万
2016年3月
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 買入金銭債権
- 2兆9797億
- 経常費用
- 2兆2177億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -12億4500万
- 借用金
- 7兆5035億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -535億2900万
2017年3月
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 買入金銭債権
- 2兆7452億
- 経常費用
- 2兆5553億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 238億2300万
- 借用金
- 6兆3072億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 574億7200万
2018年3月
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 買入金銭債権
- 2兆7137億
- 経常費用
- 2兆7786億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 2億8700万
- 借用金
- 4兆8962億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -1941億9700万
2019年3月
- 退職給付費用
- 36億900万
- 買入金銭債権
- 2兆8289億
- 経常費用
- 3兆3115億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 33億3100万
- 借用金
- 3兆615億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -269億1000万
2020年3月
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 買入金銭債権
- 2兆6882億
- 経常費用
- 3兆3488億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -19億6800万
- 借用金
- 5兆2099億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1399億4000万
2021年3月
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 買入金銭債権
- 3兆2080億
- 経常費用
- 2兆6817億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -5億2600万
- 借用金
- 7兆4418億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1431億2700万
2022年3月
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 買入金銭債権
- 3兆4760億
- 経常費用
- 3兆4032億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -106億1600万
- 借用金
- 6兆5905億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 1943億4000万
2023年3月
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 買入金銭債権
- 3兆8367億
- 経常費用
- 4兆9891億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 40億6400万
- 借用金
- 4兆1554億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- -714億8800万
2024年3月
- 退職給付費用
- 27億7800万
- 買入金銭債権
- 4兆1748億
- 経常費用
- 7兆8304億
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 4億6200万
- 借用金
- 5兆4498億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 貸倒引当金の増減(△)
- 427億2900万