退職給付費用、特定取引負債の純増減(△)、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件
2008年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2994億3900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 9985億5500万
2009年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1146億5800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 3393億1000万
2010年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- -1兆210億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1503億5500万
2011年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2643億4900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 3865億300万
2012年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 5973億500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1048億4700万
2013年3月
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -7561億9500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1兆150億
2014年3月
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2282億7000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -9030億2700万
2015年3月
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 3597億7200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -6454億7100万
2016年3月
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆7166億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 4704億9200万
2017年3月
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -2兆1424億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1078億4700万
2018年3月
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1546億6400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 2298億9200万
2019年3月
- 退職給付費用
- 36億900万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2274億5500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1704億2200万
2020年3月
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆4880億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1031億2500万
2021年3月
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -2兆218億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1736億3500万
2022年3月
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆2343億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- 4712億7800万
- 為替差損益(△は益)
- -9288億
2023年3月
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2兆8554億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- 2017億8800万
- 為替差損益(△は益)
- -6629億3800万
2024年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1761億5700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 1年内回収予定の関係会社長期貸付金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1兆610億