8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

退職給付費用、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入、社債利息他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	退職給付費用	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入	社債利息	減損損失 - その他	固定資産売却益	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	-	8.38億	903億	-	-	-16百万
2009/03	-	-	836億 -7.3%	-	-	-
2010/03	-	-	983億 +17.5%	-	-	-
2011/03	-	22.9億 +173.3%	833億 -15.3%	-	-	-
2012/03	-	0.2億 -99.1%	728億 -12.7%	-	-	-
2013/03	15.2億	14.8億大幅増	711億 -2.2%	0	-	-
2014/03	22.4億 +47.7%	-	722億 +1.4%	-	-	-
2015/03	25.8億 +15.2%	-	814億 +12.9%	-	-	-
2016/03	27.3億 +5.8%	-	985億 +20.9%	-	-	-
2017/03	33.4億 +22%	-	1231億 +25%	-	-	-
2018/03	33.7億 +1%	13.4億 -9.6%	1428億 +16%	-	-	-
2019/03	36.1億 +7.2%	2.19億 -83.6%	1728億 +21%	-	-	-
2020/03	42億 +16.2%	10.7億 +387.2%	1734億 +0.3%	-	109億	-
2021/03	38.4億 -8.5%	18億 +68.6%	1639億 -5.5%	-	0 -100%	-
2022/03	28.4億 -25.9%	-	1716億 +4.7%	-	-	-
2023/03	25.7億 -9.8%	-	2380億 +38.7%	-	-	-
2024/03	27.8億 +8.3%	79.3億 +340.6%	3154億 +32.5%	-	-	-

2008年3月

退職給付費用: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 8億3800万
社債利息: 902億5300万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

退職給付費用: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
社債利息: 836億3800万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

退職給付費用: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
社債利息: 983億800万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

退職給付費用: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 22億9000万
社債利息: 832億9900万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

退職給付費用: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2000万
社債利息: 727億5300万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

退職給付費用: 15億1800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 14億7900万
社債利息: 711億4800万
減損損失 - その他: 0
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

退職給付費用: 22億4200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
社債利息: 721億5200万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

退職給付費用: 25億8300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
社債利息: 814億4100万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

退職給付費用: 27億3300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
社債利息: 984億7400万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

退職給付費用: 33億3500万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
社債利息: 1230億5600万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

退職給付費用: 33億6700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 13億3700万
社債利息: 1427億7000万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

退職給付費用: 36億900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2億1900万
社債利息: 1728億1100万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

退職給付費用: 41億9500万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 10億6700万
社債利息: 1733億9800万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: 108億6500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

退職給付費用: 38億3700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 17億9900万
社債利息: 1638億6300万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: 0
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

退職給付費用: 28億4400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
社債利息: 1715億7700万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

退職給付費用: 25億6500万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
社債利息: 2380億3100万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

退職給付費用: 27億7800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 79億2700万
社債利息: 3153億9200万
減損損失 - その他: -
固定資産売却益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -