退職給付費用、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入、特定取引負債の純増減（△）他3件
2008年3月
- 退職給付費用
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 8億3800万
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2994億3900万
- 短期社債
- 7877億8400万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -90億8300万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- -4449億2600万
2009年3月
- 退職給付費用
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1146億5800万
- 短期社債
- 4287億8500万
- 持分法による投資損益（△は益）
- 35億8400万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 3兆2497億
2010年3月
- 退職給付費用
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- -1兆210億
- 短期社債
- 4923億9700万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -28億9200万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 9063億5600万
2011年3月
- 退職給付費用
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 22億9000万
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2643億4900万
- 短期社債
- 5854億9700万
- 持分法による投資損益（△は益）
- 61億8500万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- -7966億1000万
2012年3月
- 退職給付費用
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 2000万
- 特定取引負債の純増減（△）
- 5973億500万
- 短期社債
- 5381億9800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -26億8900万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 1351億200万
2013年3月
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 14億7900万
- 特定取引負債の純増減（△）
- -7561億9500万
- 短期社債
- 4774億
- 持分法による投資損益（△は益）
- 111億4100万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 8624億9500万
2014年3月
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2282億7000万
- 短期社債
- 5845億6800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -154億9100万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 5331億7300万
2015年3月
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 3597億7200万
- 短期社債
- 8167億500万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -150億5200万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 9513億9900万
2016年3月
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1兆7166億
- 短期社債
- 6483億8100万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -242億9900万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 6519億4900万
2017年3月
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- -2兆1424億
- 短期社債
- 2263億4800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -188億9900万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 573億3800万
2018年3月
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 13億3700万
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1546億6400万
- 短期社債
- 3621億8500万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -214億7400万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- -1兆4億
2019年3月
- 退職給付費用
- 36億900万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 2億1900万
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2274億5500万
- 短期社債
- 3555億3900万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -512億1500万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 1兆7723億
2020年3月
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 10億6700万
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1兆4880億
- 短期社債
- 3736億5800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -303億8200万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 3349億7100万
2021年3月
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 17億9900万
- 特定取引負債の純増減（△）
- -2兆218億
- 短期社債
- 4560億4500万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -199億1200万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- -4645億4900万
2022年3月
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1兆2343億
- 短期社債
- 5371億6700万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -254億3400万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 3676億2100万
2023年3月
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 特定取引負債の純増減（△）
- 2兆8554億
- 短期社債
- 4771億4100万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -118億8900万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- 4426億6000万
2024年3月
- 退職給付費用
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 79億2700万
- 特定取引負債の純増減（△）
- 1761億5700万
- 短期社債
- 5657億3600万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -262億2100万
- 債券貸借取引支払保証金の純増（△）減
- -4600億3400万