8411 みずほ FG

時価

7兆9021億円

PER 予

10.52倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.7%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

退職給付費用、当期変動額合計、自己株式の取得による支出他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付費用		当期変動額合計		自己株式の取得による支出		減価償却費		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	-		1170億		-1505億		1327億		-16百万
2009/03	-		615億	-47.4%	-1504億	赤縮	1427億	+7.5%	-
2010/03	-		156億	-74.7%	-0.04億	赤縮	1559億	+9.3%	-
2011/03	-		-143億	赤転	-0.03億	赤縮	1658億	+6.4%	-
2012/03	-		-17.2億	赤縮	-25.6億	赤拡	1654億	-0.2%	-
2013/03	15.2億		176億	黒転	-0.06億	赤縮	1541億	-6.8%	-
2014/03	22.4億	+47.7%	-		-370億	赤拡	1531億	-0.7%	-
2015/03	25.8億	+15.2%	-		-0.12億	赤縮	1569億	+2.5%	-
2016/03	27.3億	+5.8%	-		-0.13億	赤拡	1600億	+1.9%	-
2017/03	33.4億	+22%	-		-14.3億	赤拡	1663億	+3.9%	-
2018/03	33.7億	+1%	-		-16.1億	赤拡	1737億	+4.4%	-
2019/03	36.1億	+7.2%	-		-21.2億	赤拡	1682億	-3.1%	-
2020/03	42億	+16.2%	-		-14.4億	赤縮	1527億	-9.2%	-
2021/03	38.4億	-8.5%	-		-18.5億	赤拡	1632億	+6.9%	-
2022/03	28.4億	-25.9%	-		-19.3億	赤拡	1619億	-0.8%	-
2023/03	25.7億	-9.8%	-		-23.1億	赤拡	1632億	+0.8%	-
2024/03	-		-		-33.8億	赤拡	1732億	+6.1%	-

2008年3月

退職給付費用: -
当期変動額合計: 1170億2800万
自己株式の取得による支出: -1504億6400万
減価償却費: 1327億2100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

退職給付費用: -
当期変動額合計: 615億3900万
自己株式の取得による支出: -1503億5900万
減価償却費: 1426億7600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

退職給付費用: -
当期変動額合計: 155億6800万
自己株式の取得による支出: -400万
減価償却費: 1559億3600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

退職給付費用: -
当期変動額合計: -143億2400万
自己株式の取得による支出: -300万
減価償却費: 1658億4000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

退職給付費用: -
当期変動額合計: -17億2300万
自己株式の取得による支出: -25億6000万
減価償却費: 1654億3600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

退職給付費用: 15億1800万
当期変動額合計: 175億8800万
自己株式の取得による支出: -600万
減価償却費: 1541億4700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

退職給付費用: 22億4200万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -370億1300万
減価償却費: 1530億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

退職給付費用: 25億8300万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -1200万
減価償却費: 1569億4600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

退職給付費用: 27億3300万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -1300万
減価償却費: 1599億5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

退職給付費用: 33億3500万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -14億3400万
減価償却費: 1662億6500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

退職給付費用: 33億6700万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -16億1100万
減価償却費: 1736億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

退職給付費用: 36億900万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -21億2400万
減価償却費: 1682億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

退職給付費用: 41億9500万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -14億4100万
減価償却費: 1526億6600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

退職給付費用: 38億3700万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -18億4800万
減価償却費: 1632億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

退職給付費用: 28億4400万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -19億2700万
減価償却費: 1618億9700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

退職給付費用: 25億6500万
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -23億1400万
減価償却費: 1631億6600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

退職給付費用: -
当期変動額合計: -
自己株式の取得による支出: -33億8300万
減価償却費: 1731億7300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -