8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

給料及び手当、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、株式交換による増加他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	給料及び手当	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	株式交換による増加	投資活動によるキャッシュ・フロー	退職給付費用	コールマネー等の純増減（△）
2008/03	-	-16百万	-	-1.12兆	-	0.27兆
2009/03	-	-	-	2.41兆黒転	-	-1.36兆赤転
2010/03	-	-	-	-14.2兆赤転	-	2.42兆黒転
2011/03	-	-	-	-1.67兆赤縮	-	-0.26兆赤転
2012/03	-	-	2315億	-6.18兆赤拡	-	1.53兆黒転
2013/03	55.2億	-	-	-0.75兆赤縮	15.2億	3.88兆 +153.6%
2014/03	59.9億 +8.5%	-	-	10.6兆黒転	22.4億 +47.7%	-1.62兆赤転
2015/03	72.5億 +21%	-	-	2.62兆 -75.3%	25.8億 +15.2%	-1.52兆赤縮
2016/03	92億 +27%	-	-	3.69兆 +40.8%	27.3億 +5.8%	-4.09兆赤拡
2017/03	111億 +20.6%	-	-	5.8兆 +57.2%	33.4億 +22%	0.15兆黒転
2018/03	115億 +3.7%	-	-	-2.32兆赤転	33.7億 +1%	0.12兆 -19.7%
2019/03	118億 +2.5%	-	-	5.49兆黒転	36.1億 +7.2%	1.75兆大幅増
2020/03	111億 -5.7%	-	-	-5.81兆赤転	42億 +16.2%	3.13兆 +79%
2021/03	133億 +19.8%	-	-	-9.76兆赤拡	38.4億 -8.5%	-0.81兆赤転
2022/03	147億 +10.3%	-	-	-1.86兆赤縮	28.4億 -25.9%	-0.13兆赤縮
2023/03	136億 -7.7%	-	-	6.61兆黒転	25.7億 -9.8%	4.81兆黒転
2024/03	155億 +14.3%	-	-	1.98兆 -70%	27.8億 +8.3%	9.51兆 +97.8%

2008年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1兆1187億
退職給付費用: -
コールマネー等の純増減（△）: 2664億6900万

2009年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 2兆4082億
退職給付費用: -
コールマネー等の純増減（△）: -1兆3558億

2010年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -14兆1535億
退職給付費用: -
コールマネー等の純増減（△）: 2兆4213億

2011年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1兆6674億
退職給付費用: -
コールマネー等の純増減（△）: -2555億2900万

2012年3月

給料及び手当: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: 2315億400万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -6兆1756億
退職給付費用: -
コールマネー等の純増減（△）: 1兆5315億

2013年3月

給料及び手当: 55億2200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -7496億9100万
退職給付費用: 15億1800万
コールマネー等の純増減（△）: 3兆8839億

2014年3月

給料及び手当: 59億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 10兆6074億
退職給付費用: 22億4200万
コールマネー等の純増減（△）: -1兆6209億

2015年3月

給料及び手当: 72億4800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 2兆6192億
退職給付費用: 25億8300万
コールマネー等の純増減（△）: -1兆5214億

2016年3月

給料及び手当: 92億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 3兆6878億
退職給付費用: 27億3300万
コールマネー等の純増減（△）: -4兆871億

2017年3月

給料及び手当: 110億9700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 5兆7963億
退職給付費用: 33億3500万
コールマネー等の純増減（△）: 1520億2600万

2018年3月

給料及び手当: 115億700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -2兆3161億
退職給付費用: 33億6700万
コールマネー等の純増減（△）: 1221億300万

2019年3月

給料及び手当: 117億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 5兆4871億
退職給付費用: 36億900万
コールマネー等の純増減（△）: 1兆7481億

2020年3月

給料及び手当: 111億1700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -5兆8085億
退職給付費用: 41億9500万
コールマネー等の純増減（△）: 3兆1283億

2021年3月

給料及び手当: 133億1300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -9兆7637億
退職給付費用: 38億3700万
コールマネー等の純増減（△）: -8127億1400万

2022年3月

給料及び手当: 146億8500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1兆8604億
退職給付費用: 28億4400万
コールマネー等の純増減（△）: -1330億5700万

2023年3月

給料及び手当: 135億5900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 6兆6056億
退職給付費用: 25億6500万
コールマネー等の純増減（△）: 4兆8083億

2024年3月

給料及び手当: 155億200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株式交換による増加: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 1兆9822億
退職給付費用: 27億7800万
コールマネー等の純増減（△）: 9兆5118億