8411 みずほ FG

時価

8兆316億円

PER 予

10.69倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.64%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

給料及び手当、外国為替、持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	給料及び手当		外国為替		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高		債券貸借取引受入担保金の純増減（△）
2008/03	-		0.22兆		-		0.98兆
2009/03	-		0.59兆	+165.5%	-		-2.82兆	赤転
2010/03	-		0.17兆	-70.7%	-		1.76兆	黒転
2011/03	-		0.17兆	-3.1%	-		-1.13兆	赤転
2012/03	-		0.23兆	+39.1%	-		2.22兆	黒転
2013/03	55.2億		0.18兆	-21.7%	-		3.62兆	+62.7%
2014/03	59.9億	+8.5%	0.32兆	+77.2%	-		-5.24兆	赤転
2015/03	72.5億	+21%	0.47兆	+46.3%	-		-3.84兆	赤縮
2016/03	92億	+27%	0.49兆	+4.1%	-		0.36兆	黒転
2017/03	111億	+20.6%	0.53兆	+6.8%	-		-0.93兆	赤転
2018/03	115億	+3.7%	0.45兆	-15.3%	-		-0.11兆	赤縮
2019/03	118億	+2.5%	0.67兆	+50.2%	-		-0.08兆	赤縮
2020/03	111億	-5.7%	0.51兆	-23.9%	-		-0.38兆	赤拡
2021/03	133億	+19.8%	0.53兆	+4.4%	-668百万		-0.15兆	赤縮
2022/03	147億	+10.3%	1.51兆	+183.5%	-		0.21兆	黒転
2023/03	136億	-7.7%	0.67兆	-55.5%	-		-0.41兆	赤転
2024/03	-		0.9兆	+34%	-		0.55兆	黒転

2008年3月

給料及び手当: -
外国為替: 2226億5200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 9809億5900万

2009年3月

給料及び手当: -
外国為替: 5911億3200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -2兆8167億

2010年3月

給料及び手当: -
外国為替: 1729億9000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 1兆7594億

2011年3月

給料及び手当: -
外国為替: 1676億7000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1兆1269億

2012年3月

給料及び手当: -
外国為替: 2331億8400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2兆2217億

2013年3月

給料及び手当: 55億2200万
外国為替: 1824億7300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 3兆6150億

2014年3月

給料及び手当: 59億8900万
外国為替: 3233億2700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -5兆2401億

2015年3月

給料及び手当: 72億4800万
外国為替: 4730億6000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -3兆8396億

2016年3月

給料及び手当: 92億300万
外国為替: 4924億7300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 3633億3200万

2017年3月

給料及び手当: 110億9700万
外国為替: 5260億5300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -9296億7100万

2018年3月

給料及び手当: 115億700万
外国為替: 4458億400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1124億6600万

2019年3月

給料及び手当: 117億8900万
外国為替: 6695億7800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -822億4900万

2020年3月

給料及び手当: 111億1700万
外国為替: 5094億500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -3763億2800万

2021年3月

給料及び手当: 133億1300万
外国為替: 5320億4200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -1501億700万

2022年3月

給料及び手当: 146億8500万
外国為替: 1兆5084億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 2140億9900万

2023年3月

給料及び手当: 135億5900万
外国為替: 6715億5200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: -4144億500万

2024年3月

給料及び手当: -
外国為替: 9000億3400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
債券貸借取引受入担保金の純増減（△）: 5485億7900万