栃木銀行(8550)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 54億6400万
- 2009年3月31日
- -129億4800万
- 2009年12月31日
- 16億4900万
- 2010年3月31日 +242.03%
- 56億4000万
- 2010年6月30日 -72.59%
- 15億4600万
- 2010年9月30日 +44.7%
- 22億3700万
- 2010年12月31日 +51.36%
- 33億8600万
- 2011年3月31日 +45.22%
- 49億1700万
- 2011年6月30日 -81.9%
- 8億9000万
- 2011年9月30日 +113.37%
- 18億9900万
- 2011年12月31日 -85.68%
- 2億7200万
- 2012年3月31日
- -7500万
- 2012年6月30日
- 31億6300万
- 2012年9月30日 -6.64%
- 29億5300万
- 2012年12月31日 +57.6%
- 46億5400万
- 2013年3月31日 +17.92%
- 54億8800万
- 2013年6月30日 -47.47%
- 28億8300万
- 2013年9月30日 +58.93%
- 45億8200万
- 2013年12月31日 +32.61%
- 60億7600万
- 2014年3月31日 +34%
- 81億4200万
- 2014年6月30日 -80.08%
- 16億2200万
- 2014年9月30日 +191.37%
- 47億2600万
- 2014年12月31日 +76.01%
- 83億1800万
- 2015年3月31日 +47.69%
- 122億8500万
個別
- 2008年3月31日
- 54億3900万
- 2009年3月31日
- -129億9200万
- 2010年3月31日
- 56億900万
- 2010年9月30日 -60.17%
- 22億3400万
- 2011年3月31日 +119.43%
- 49億200万
- 2011年9月30日 -61.02%
- 19億1100万
- 2012年3月31日
- -5500万
- 2012年9月30日
- 29億3700万
- 2013年3月31日 +86.79%
- 54億8600万
- 2013年9月30日 -16.97%
- 45億5500万
- 2014年3月31日 +77.91%
- 81億400万
- 2014年9月30日 -42.02%
- 46億9900万
- 2015年3月31日 +160.1%
- 122億2200万
- 2015年9月30日 -42.27%
- 70億5600万
- 2016年3月31日 +58.28%
- 111億6800万
- 2016年9月30日 -64.99%
- 39億1000万
- 2017年3月31日 +95.91%
- 76億6000万
- 2017年9月30日 -78.64%
- 16億3600万
- 2018年3月31日 +162.84%
- 43億
- 2018年9月30日 -63.74%
- 15億5900万
- 2019年3月31日 -5.26%
- 14億7700万
- 2019年9月30日 -44.96%
- 8億1300万
- 2020年3月31日 +115.01%
- 17億4800万
- 2020年9月30日 -58.12%
- 7億3200万
- 2021年3月31日 +121.99%
- 16億2500万
- 2021年9月30日 +15.2%
- 18億7200万
- 2022年3月31日 +65.49%
- 30億9800万
- 2022年9月30日 -48.03%
- 16億1000万
- 2023年3月31日 +38.07%
- 22億2300万
- 2023年9月30日 -24.56%
- 16億7700万
- 2024年3月31日 +4.71%
- 17億5600万
- 2024年9月30日 -21.36%
- 13億8100万
- 2025年3月31日
- -224億9100万
- 2025年9月30日
- 41億7800万
- 2026年3月31日 +91.98%
- 80億2100万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 「基本報酬」は、月額の確定報酬とし、役位に応じて他社水準、当行の業績、従業員給与の水準を考慮しながら、総合的に勘案して決定しております。2026/06/19 11:25
「業績連動報酬(賞与)」は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため当行の業績を反映した金銭報酬とし、各事業年度の業績(親会社株主に帰属する当期純利益の水準等)を鑑みて決定しております。
「業績連動型株式報酬」は、取締役の報酬と当行の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、中長期的な業績向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めるため、当行の取締役(社外取締役を除く)を対象とした業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入しております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。2026/06/19 11:25
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため注記を省略しております。2026/06/19 11:25
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 経常費用につきましては、預金利息等の資金調達費用や経費は増加しましたが、国債等債券売却損及び株式等売却損の減少等により、前連結会計年度比241億96百万円減少の445億32百万円となりました。2026/06/19 11:25
この結果、経常利益は前連結会計年度比336億60百万円増加の100億19百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度比306億18百万円増加の82億89百万円となりました。
事業の種類別セグメントの状況につきましては、銀行業では、経常収益は前連結会計年度比82億15百万円増加の483億2百万円、セグメント利益は前連結会計年度比329億26百万円増加の88億65百万円となりました。金融商品取引業では、経常収益は前連結会計年度比5億7百万円増加の28億2百万円、セグメント利益は前連結会計年度比3億1百万円増加の6億2百万円となりました。 - #5 配当政策(連結)
- 2026/06/19 11:25
- #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/19 11:25
(注) 1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)、及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、次のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △215円 45銭 79円 71銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -銭 -銭
(1) 1株当たり純資産額