島根銀行(7150)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 11億4600万
- 2010年3月31日 +17.8%
- 13億5000万
- 2011年3月31日 -7.78%
- 12億4500万
- 2012年3月31日 -8.76%
- 11億3600万
- 2013年3月31日 -6.51%
- 10億6200万
- 2014年3月31日 -9.32%
- 9億6300万
- 2015年3月31日 -19.63%
- 7億7400万
- 2016年3月31日 -10.21%
- 6億9500万
- 2017年3月31日 +775.68%
- 60億8600万
- 2018年3月31日 -2.04%
- 59億6200万
- 2019年3月31日 -4.13%
- 57億1600万
- 2020年3月31日 -4.76%
- 54億4400万
- 2021年3月31日 -15.19%
- 46億1700万
- 2022年3月31日 -2.08%
- 45億2100万
- 2023年3月31日 -3.34%
- 43億7000万
- 2024年3月31日 -4.62%
- 41億6800万
- 2025年3月31日 -4.77%
- 39億6900万
個別
- 2009年3月31日
- 11億4600万
- 2010年3月31日 +17.8%
- 13億5000万
- 2011年3月31日 -7.78%
- 12億4500万
- 2012年3月31日 -8.76%
- 11億3600万
- 2013年3月31日 -6.51%
- 10億6200万
- 2014年3月31日 -9.32%
- 9億6300万
- 2015年3月31日 -19.63%
- 7億7400万
- 2016年3月31日 -10.21%
- 6億9500万
- 2017年3月31日 +775.68%
- 60億8600万
- 2018年3月31日 -2.04%
- 59億6200万
- 2019年3月31日 -4.13%
- 57億1600万
- 2020年3月31日 -4.76%
- 54億4400万
- 2021年3月31日 -15.19%
- 46億1700万
- 2022年3月31日 -2.08%
- 45億2100万
- 2023年3月31日 -3.34%
- 43億7000万
- 2024年3月31日 -4.62%
- 41億6800万
- 2025年3月31日 -4.77%
- 39億6900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額は連結相殺消去前の金額を記載しております。2025/06/24 15:49
2 土地の面積欄の( )内は、借地の面積(内書き)であり、その年間賃借料は建物も含め83百万円であります。なお、賃貸している土地の面積は[ ]で外書きしており、その帳簿価額はその他有形固定資産に含めて記載しております。
3 その他有形固定資産は、事務機械253百万円、その他172百万円の他、本店の一部のフロアを他社に賃貸しており、当該賃貸部分の土地89百万円、建物511百万円を含んでおります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 15:49
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (自 2024年4月1日2025/06/24 15:49
至 2025年3月31日)地域 主な用途 種類 減損損失 島根県 店舗外現金自動設備1カ所 建物、動産 0百万円 地域 主な用途 種類 減損損失 島根県 店舗1カ店 土地、建物、動産 59百万円 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 賃貸等不動産の状況に関する事項2025/06/24 15:49
当行グループは、島根県において本店建物を当行で使用するとともに、一部のフロアを他社に賃貸しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は4百万円(賃貸収入はその他経常収益、賃貸費用はその他経常費用に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は5百万円(賃貸収入はその他経常収益、賃貸費用はその他経常費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 15:49
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。