島根銀行(7150)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 11億4600万
- 2010年3月31日 +17.8%
- 13億5000万
- 2011年3月31日 -7.78%
- 12億4500万
- 2012年3月31日 -8.76%
- 11億3600万
- 2013年3月31日 -6.51%
- 10億6200万
- 2014年3月31日 -9.32%
- 9億6300万
- 2015年3月31日 -19.63%
- 7億7400万
- 2016年3月31日 -10.21%
- 6億9500万
- 2017年3月31日 +775.68%
- 60億8600万
- 2018年3月31日 -2.04%
- 59億6200万
- 2019年3月31日 -4.13%
- 57億1600万
- 2020年3月31日 -4.76%
- 54億4400万
- 2021年3月31日 -15.19%
- 46億1700万
- 2022年3月31日 -2.08%
- 45億2100万
- 2023年3月31日 -3.34%
- 43億7000万
- 2024年3月31日 -4.62%
- 41億6800万
- 2025年3月31日 -4.77%
- 39億6900万
- 2026年3月31日 -4.81%
- 37億7800万
個別
- 2009年3月31日
- 11億4600万
- 2010年3月31日 +17.8%
- 13億5000万
- 2011年3月31日 -7.78%
- 12億4500万
- 2012年3月31日 -8.76%
- 11億3600万
- 2013年3月31日 -6.51%
- 10億6200万
- 2014年3月31日 -9.32%
- 9億6300万
- 2015年3月31日 -19.63%
- 7億7400万
- 2016年3月31日 -10.21%
- 6億9500万
- 2017年3月31日 +775.68%
- 60億8600万
- 2018年3月31日 -2.04%
- 59億6200万
- 2019年3月31日 -4.13%
- 57億1600万
- 2020年3月31日 -4.76%
- 54億4400万
- 2021年3月31日 -15.19%
- 46億1700万
- 2022年3月31日 -2.08%
- 45億2100万
- 2023年3月31日 -3.34%
- 43億7000万
- 2024年3月31日 -4.62%
- 41億6800万
- 2025年3月31日 -4.77%
- 39億6900万
- 2026年3月31日 -4.81%
- 37億7800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額は連結相殺消去前の金額を記載しております。2026/06/23 15:10
2 土地の面積欄の( )内は、借地の面積(内書き)であり、その年間賃借料は建物も含め87百万円であります。なお、賃貸している土地の面積は[ ]で外書きしており、その帳簿価額はその他有形固定資産に含めて記載しております。
3 その他有形固定資産は、事務機械312百万円、その他1百万円の他、本店の一部のフロアを他社に賃貸しており、当該賃貸部分の土地89百万円、建物488百万円を含んでおります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 15:10
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価額から処分費用見込額を控除して算定しております。2026/06/23 15:10
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日 )地域 主な用途 種類 減損損失 島根県 店舗1カ店 土地、建物、動産 59百万円
該当事項はありません。 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 賃貸等不動産の状況に関する事項2026/06/23 15:10
当行グループは、島根県において本店建物を当行で使用するとともに、一部のフロアを他社に賃貸しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は5百万円(賃貸収入はその他経常収益、賃貸費用はその他経常費用に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は6百万円(賃貸収入はその他経常収益、賃貸費用はその他経常費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 15:10
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。