建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 1200万
- 2014年3月31日 -16.67%
- 1000万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3.固定資産売却損の内訳2014/06/27 14:12
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物 0百万円 47百万円 車両運搬具 - 0 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2.固定資産売却益の内訳2014/06/27 14:12
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物 0百万円 41百万円 車両運搬具 1 0 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (イ)担保に供している資産2014/06/27 14:12
(ロ)上記に対応する債務前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) その他(流動資産) 213 - 建物及び構築物 1,934 2,394 土地 3,112 3,833
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/27 14:12
当社グループは、資産グループを事業用資産、賃貸用資産、遊休資産に分類しております。場所 用途 種類 神奈川県海老名市他 事業用資産 建物及び構築物 神奈川県大和市他 事業用資産 アミューズメント施設機器 大阪市中央区 遊休資産 建物、器具備品 京都府相楽郡 遊休資産 土地
除却を予定している建物及び器具備品については帳簿価額を零とし、それ以外のものについては帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額283百万円を特別損失に計上しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
アミューズメント施設機器 3年~5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法によっております。
④ リース資産
リース期間を耐用年数とする定率法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 14:12