有価証券報告書-第38期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

※4.減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類
神奈川県海老名市他	事業用資産	建物及び構築物
神奈川県大和市他	事業用資産	アミューズメント施設機器
大阪市中央区	遊休資産	建物、器具備品
京都府相楽郡	遊休資産	土地
鳥取県倉吉市	遊休資産	土地

当社グループは、資産グループを事業用資産、賃貸用資産、遊休資産に分類しております。
除却を予定している建物及び器具備品については帳簿価額を零とし、それ以外のものについては帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額283百万円を特別損失に計上しております。
その内訳は、建物及び構築物96百万円、アミューズメント施設機器175百万円、器具備品0百万円、土地11百万円であります。
なお、回収可能価額は、事業用資産に含まれている店舗は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づき算出しております。それ以外のものについては、不動産鑑定評価基準、路線価、公示価格及び固定資産税評価額を基にした正味売却可能価額により評価しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
東京都大田区他	事業用資産	建物
東京都大田区他	事業用資産	アミューズメント施設機器
東京都町田市他	事業用資産	建物等
東京都大田区他	遊休資産	アミューズメント施設機器

当社グループは、資産グループを事業用資産、賃貸用資産、遊休資産に分類しております。
店舗の収支が低下している事業用資産については回収可能価額まで減額し、それ以外のものについては正味売却可能価額まで減額し、当該減少額145百万円を特別損失に計上しております。
その内訳は、建物及び構築物36百万円、アミューズメント施設機器93百万円、器具備品6百万円、ソフトウェア9百万円であります。
なお、回収可能価額は、事業用資産に含まれている店舗は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づき算出しております。それ以外のものについては、不動産鑑定評価基準、路線価、公示価格及び固定資産税評価額等を基にした正味売却可能価額により評価しております。
また、のれんの回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額284百万円を特別損失に計上しております。