有価証券報告書-第11期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………12～39年
建物附属設備……6～50年
②無形固定資産…定額法
なお、ソフトウエアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。