8804 東京建物

8804
2024/04/30
時価
5505億円
PER 予
11.45倍
2009年以降
赤字-49.81倍
(2009-2023年)
PBR
1.11倍
2009年以降
0.33-2倍
(2009-2023年)
配当 予
3%
ROE 予
9.66%
ROA 予
2.52%
資料
Link
CSV,JSON

投資有価証券評価損

【期間】

連結

2008年12月31日
70億4300万
2009年12月31日 +22.66%
86億3900万
2010年12月31日 -96.56%
2億9700万
2011年12月31日 +999.99%
433億200万
2012年12月31日 -95.71%
18億5900万
2013年12月31日 +200.38%
55億8400万
2014年12月31日 -24.48%
42億1700万
2020年12月31日 -52.26%
20億1300万
2021年12月31日 -93.14%
1億3800万
2022年12月31日 -63.77%
5000万

個別

2008年12月31日
68億9700万
2009年12月31日 +9.66%
75億6300万
2010年12月31日 -96.07%
2億9700万
2011年12月31日 +999.99%
433億100万
2012年12月31日 -95.71%
18億5900万
2013年12月31日 +200.38%
55億8400万
2020年12月31日 -63.95%
20億1300万
2021年12月31日 -94.54%
1億1000万
2022年12月31日 -54.55%
5000万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
前事業年度において、「その他」に含めて表示しておりました「販売用不動産減価償却費」は重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。一方、前事業年度において、区分掲記しておりました「投資有価証券評価損」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/03/27 12:37
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めて表示しておりました「販売用不動産減価償却費」及び「未払事業税等」は重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。一方、前連結会計年度において、区分掲記しておりました「役員退職慰労引当金」、「販売用不動産評価損」及び「投資有価証券評価損」は重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/03/27 12:37