投資有価証券評価損
連結
- 2008年12月31日
- 70億4300万
- 2009年12月31日 +22.66%
- 86億3900万
- 2010年12月31日 -96.56%
- 2億9700万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 433億200万
- 2012年12月31日 -95.71%
- 18億5900万
- 2013年12月31日 +200.38%
- 55億8400万
- 2014年12月31日 -24.48%
- 42億1700万
- 2020年12月31日 -52.26%
- 20億1300万
- 2021年12月31日 -93.14%
- 1億3800万
- 2022年12月31日 -63.77%
- 5000万
個別
- 2008年12月31日
- 68億9700万
- 2009年12月31日 +9.66%
- 75億6300万
- 2010年12月31日 -96.07%
- 2億9700万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 433億100万
- 2012年12月31日 -95.71%
- 18億5900万
- 2013年12月31日 +200.38%
- 55億8400万
- 2020年12月31日 -63.95%
- 20億1300万
- 2021年12月31日 -94.54%
- 1億1000万
- 2022年12月31日 -54.55%
- 5000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2024/03/27 12:37
前事業年度において、「その他」に含めて表示しておりました「販売用不動産減価償却費」は重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。一方、前事業年度において、区分掲記しておりました「投資有価証券評価損」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2024/03/27 12:37
前連結会計年度において、「その他」に含めて表示しておりました「販売用不動産減価償却費」及び「未払事業税等」は重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。一方、前連結会計年度において、区分掲記しておりました「役員退職慰労引当金」、「販売用不動産評価損」及び「投資有価証券評価損」は重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳