有価証券報告書-第143期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a平成10年3月31日以前に取得したもの
定率法によっております。
b平成10年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、在外連結子会社は、定額法によっております。
②無形固定資産
定額法によっております。