サンフロンティア不動産(8934)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9065万
- 2009年3月31日 -55.37%
- 4045万
- 2010年3月31日 -10.38%
- 3625万
- 2010年12月31日 -71.54%
- 1032万
- 2011年3月31日 +281.4%
- 3936万
- 2011年6月30日 -73.75%
- 1033万
- 2011年9月30日 +285.3%
- 3981万
- 2011年12月31日 -73.63%
- 1049万
- 2012年3月31日 +329.15%
- 4505万
- 2012年6月30日 -74.48%
- 1149万
- 2012年9月30日 +574.21%
- 7752万
- 2012年12月31日 -40.52%
- 4611万
- 2013年3月31日 +96.39%
- 9055万
- 2013年6月30日 -48.73%
- 4642万
- 2013年9月30日 +86.3%
- 8649万
- 2013年12月31日 -45.95%
- 4674万
- 2014年3月31日 +87.17%
- 8749万
- 2014年6月30日 -40.23%
- 5229万
- 2014年9月30日 +93.06%
- 1億95万
- 2014年12月31日 -44%
- 5653万
- 2015年3月31日 +93.16%
- 1億920万
- 2015年6月30日 -49.91%
- 5470万
- 2015年9月30日 +94.3%
- 1億628万
- 2015年12月31日 -34.36%
- 6975万
- 2016年3月31日 +93.01%
- 1億3464万
- 2016年6月30日 -44.44%
- 7481万
- 2016年9月30日 +88.01%
- 1億4064万
- 2016年12月31日 -35.79%
- 9031万
- 2017年3月31日 +95.99%
- 1億7700万
- 2017年6月30日 -52.39%
- 8426万
- 2017年9月30日 +97.62%
- 1億6652万
- 2017年12月31日 -43.23%
- 9452万
- 2018年3月31日 +96.77%
- 1億8600万
- 2018年6月30日 -46.67%
- 9918万
- 2018年9月30日 +81.1%
- 1億7962万
- 2018年12月31日 -47.88%
- 9362万
- 2019年3月31日 +100.66%
- 1億8785万
- 2019年6月30日 -40.32%
- 1億1210万
- 2019年9月30日 +78.82%
- 2億47万
- 2019年12月31日 -50.18%
- 9987万
- 2020年3月31日 +115.68%
- 2億1540万
- 2020年6月30日 -44.29%
- 1億2000万
- 2020年9月30日 +83.33%
- 2億2000万
- 2020年12月31日 -51.36%
- 1億700万
- 2021年3月31日 +84.11%
- 1億9700万
- 2021年6月30日 -42.64%
- 1億1300万
- 2021年9月30日 +83.19%
- 2億700万
- 2021年12月31日 -53.62%
- 9600万
- 2022年3月31日 +98.96%
- 1億9100万
- 2022年6月30日 -41.88%
- 1億1100万
- 2022年9月30日 +93.69%
- 2億1500万
- 2022年12月31日 -44.65%
- 1億1900万
- 2023年3月31日 +99.16%
- 2億3700万
- 2023年6月30日 -41.77%
- 1億3800万
- 2023年9月30日 +87.68%
- 2億5900万
- 2023年12月31日 -47.88%
- 1億3500万
- 2024年3月31日 +106.67%
- 2億7900万
- 2024年6月30日 -42.29%
- 1億6100万
- 2024年9月30日 +89.44%
- 3億500万
- 2024年12月31日 -46.23%
- 1億6400万
- 2025年3月31日 +100%
- 3億2800万
- 2025年6月30日 -43.29%
- 1億8600万
- 2025年9月30日 +91.94%
- 3億5700万
- 2025年12月31日 -49.3%
- 1億8100万
- 2026年3月31日 +131.49%
- 4億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 8623万
- 2009年3月31日 -55.9%
- 3803万
- 2010年3月31日 -10.03%
- 3421万
- 2011年3月31日 +5.78%
- 3619万
- 2012年3月31日 +1.07%
- 3658万
- 2013年3月31日 +106.56%
- 7556万
- 2014年3月31日 -6.82%
- 7040万
- 2015年3月31日 +29.21%
- 9097万
- 2016年3月31日 +25.11%
- 1億1381万
- 2017年3月31日 +24.23%
- 1億4139万
- 2018年3月31日 -0.58%
- 1億4058万
- 2019年3月31日 -7.07%
- 1億3064万
- 2020年3月31日 +6.21%
- 1億3876万
- 2021年3月31日 -9.92%
- 1億2500万
- 2022年3月31日 -4%
- 1億2000万
- 2023年3月31日 +15%
- 1億3800万
- 2024年3月31日 +9.42%
- 1億5100万
- 2025年3月31日 +14.57%
- 1億7300万
- 2026年3月31日 +9.83%
- 1億9000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/22 13:16
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 87 92 賞与引当金繰入額 262 313 役員賞与引当金繰入額 80 85 株式給付引当金繰入額 15 15 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 販売用不動産、仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
なお、賃貸中のものについては、有形固定資産に準じて償却を行っております。
ロ 仕掛工事
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ハ 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~39年
その他 2年~20年
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却を採用しております。2026/06/22 13:16 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 13:16
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 123 0 17 105 賞与引当金 173 190 173 190 役員賞与引当金 69 79 69 79 株式給付引当金 103 16 0 119 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 13:16
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払費用 90 106 賞与引当金 52 59 長期未払金 17 17 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 13:16
なお、繰延税金負債は連結貸借対照表上、固定負債の「その他」に含めて表示しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払費用 154 186 賞与引当金 103 136 長期未払金 17 144
(注) 1 評価性引当額が45百万円減少しております。この減少の主な内容は、連結子会社において、繰延税金資産の回収可能性の区分を見直した結果、将来減算一時差異に係る評価性引当額が減少したことによるものであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産、仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
なお、賃貸中のものについては、有形固定資産に準じて償却を行っております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~39年
その他 3年~20年
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却を採用しております。2026/06/22 13:16