有価証券報告書-第97期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
1.貸借対照表
前事業年度において、「固定負債」の「その他の固定負債」に含めていた「資産除去債務」は、金額的重要性が増したため当事業年度から区分掲記しております。なお、前事業年度の「資産除去債務」は341百万円であります。
2.損益計算書
(1)前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「関係会社事業損失引当金戻入益」は、金額的重要性が乏しくなったため当事業年度から「営業外収益」の「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「関係会社事業損失引当金戻入益」に表示していた71百万円は、「雑収入」として組み替えております。
(2)前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入益」は、金額的重要性が乏しくなったため当事業年度から「営業外収益」の「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「貸倒引当金戻入益」に表示していた0百万円は、「雑収入」として組み替えております。
(3)前事業年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が乏しくなったため当事業年度から「営業外費用」の「雑支出」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「貸倒引当金繰入額」に表示していた14百万円は、「雑支出」として組み替えております。
1.貸借対照表
前事業年度において、「固定負債」の「その他の固定負債」に含めていた「資産除去債務」は、金額的重要性が増したため当事業年度から区分掲記しております。なお、前事業年度の「資産除去債務」は341百万円であります。
2.損益計算書
(1)前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「関係会社事業損失引当金戻入益」は、金額的重要性が乏しくなったため当事業年度から「営業外収益」の「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「関係会社事業損失引当金戻入益」に表示していた71百万円は、「雑収入」として組み替えております。
(2)前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入益」は、金額的重要性が乏しくなったため当事業年度から「営業外収益」の「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「貸倒引当金戻入益」に表示していた0百万円は、「雑収入」として組み替えております。
(3)前事業年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が乏しくなったため当事業年度から「営業外費用」の「雑支出」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「貸倒引当金繰入額」に表示していた14百万円は、「雑支出」として組み替えております。