東急（9005）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5332億400万
2009年3月31日 +7.96%: 5756億6800万
2010年3月31日 +3.84%: 5977億8000万
2010年12月31日 +7.91%: 6450億4500万
2011年3月31日 -0.75%: 6402億3700万
2011年6月30日 -1.13%: 6329億7200万
2011年9月30日 -0.42%: 6302億8600万
2011年12月31日 -1.26%: 6223億2500万
2012年3月31日 +1.64%: 6325億2400万
2012年6月30日 +6.45%: 6733億1600万
2012年9月30日 -1.34%: 6642億6000万
2012年12月31日 -1.3%: 6556億3600万
2013年3月31日 +9.95%: 7209億300万
2013年6月30日 -0.51%: 7172億5500万
2013年9月30日 -0.67%: 7124億8000万
2013年12月31日 -0.57%: 7084億2400万
2014年3月31日 +0.23%: 7100億2000万
2014年6月30日 -1.28%: 7009億3800万
2014年9月30日 -0.52%: 6972億7100万
2014年12月31日 -0.9%: 6909億9000万
2015年3月31日 +0.65%: 6954億7000万
2015年6月30日 +2.58%: 7133億8600万
2015年9月30日 -0.47%: 7100億3000万
2015年12月31日 -0.63%: 7055億6200万
2016年3月31日 +2.49%: 7231億3000万
2016年6月30日 -1.01%: 7158億1800万
2016年9月30日 -0.67%: 7110億4900万
2016年12月31日 -0.55%: 7071億700万
2017年3月31日 +1.84%: 7201億2500万
2017年6月30日 -0.71%: 7149億8600万
2017年9月30日 +1.69%: 7270億7400万
2017年12月31日 -0.76%: 7215億7100万
2018年3月31日 +1.01%: 7288億9100万
2018年6月30日 -0.66%: 7240億4800万
2018年9月30日 +7.97%: 7817億7600万
2018年12月31日 +0.31%: 7842億1100万
2019年3月31日 +0.61%: 7889億8000万
2019年6月30日 -0.8%: 7826億8500万
2019年9月30日 +6.87%: 8364億2600万
2019年12月31日 +3.92%: 8692億300万
2020年3月31日 +1.71%: 8840億3200万
2020年6月30日 -0.25%: 8817億9300万
2020年9月30日 -0.92%: 8736億8400万
2020年12月31日 -0.8%: 8667億1600万
2021年3月31日 -2.64%: 8438億7100万
2021年6月30日 -0.12%: 8428億3500万
2021年9月30日 +0%: 8428億4500万
2021年12月31日 -0.61%: 8377億300万
2022年3月31日 -0.89%: 8302億7500万
2022年6月30日 -0.48%: 8262億9400万
2022年9月30日 -1.14%: 8168億7800万
2022年12月31日 -1%: 8087億600万
2023年3月31日 +0.43%: 8121億8500万
2023年6月30日 +4.73%: 8506億2400万
2023年9月30日 +1.11%: 8600億3700万
2023年12月31日 -0.49%: 8558億4800万
2024年3月31日 -1.22%: 8453億9300万
2024年6月30日 -0.62%: 8401億7200万
2024年9月30日 -0.94%: 8323億700万
2024年12月31日 -0.96%: 8243億4700万
2025年3月31日 +0.54%: 8288億
2025年6月30日 -1.07%: 8199億4600万
2025年9月30日 -0.75%: 8137億8600万
2025年12月31日 -0.34%: 8110億4900万

有報情報

#1 ノンリコース債務に関する注記（連結）

ノンリコース債務に対応する資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	24,104	百万円	21,877	百万円
機械装置及び運搬具	123		76

(注)上記のほか、連結処理により相殺消去されている以下の資産を担保に供しております。

2025/06/27 16:04

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、生活サービス事業における店舗の内装設備(建物及び構築物)であります。
② リース資産の減価償却の方法

2025/06/27 16:04

#3 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)については、定率法によるほか当社の一部賃貸施設及び一部連結子会社については定額法との併用を行っております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が1年～75年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)については、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、各社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする、定額法を採用しております。2025/06/27 16:04

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度 (自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

地域	主な用途	種類	セグメント	減損損失(百万円)
中部北陸圏	主に店舗等計7件	土地及び建物等	不動産事業生活サービス事業ホテル・リゾート事業	2,700
近畿圏	主にホテル等計4件	建物及び構築物等	生活サービス事業ホテル・リゾート事業	1,149
その他	主に店舗等計8件	土地及び建物等	交通事業不動産事業ホテル・リゾート事業	976

地域ごとの減損損失の内訳

2025/06/27 16:04

#5 設備の新設、除却等の計画（連結）

※1:東京駅前八重洲一丁目東B地区市街地再開発事業は、都市再開発法に基づき東京駅前八重洲一丁目東B地区市街地再開発組合が施工する市街地再開発事業であり、既支払額のうち6,067百万円は、権利変換に伴う従前土地・建物及び構築物の帳簿価額であります。

2025/06/27 16:04

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が1年～75年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)については、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、各社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2025/06/27 16:04