京王電鉄（9008）の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 54億5700万
- 2009年3月31日 +0.53%
- 54億8600万
- 2010年3月31日 +15.49%
- 63億3600万
- 2010年12月31日 -8.68%
- 57億8600万
- 2011年3月31日 +17.2%
- 67億8100万
- 2011年6月30日 -4.37%
- 64億8500万
- 2011年9月30日 -4.52%
- 61億9200万
- 2011年12月31日 -3.7%
- 59億6300万
- 2012年3月31日 +72.68%
- 102億9700万
- 2012年6月30日 +0.37%
- 103億3500万
- 2012年9月30日 +0.64%
- 104億100万
- 2012年12月31日 -2.9%
- 100億9900万
- 2013年3月31日 +6.4%
- 107億4500万
- 2013年6月30日 -3.43%
- 103億7600万
- 2013年9月30日 -4.54%
- 99億500万
- 2013年12月31日 -4.16%
- 94億9300万
- 2014年3月31日 +7.92%
- 102億4500万
- 2014年6月30日 -4.91%
- 97億4200万
- 2014年9月30日 -4.34%
- 93億1900万
- 2014年12月31日 -4.39%
- 89億1000万
- 2015年3月31日 +10.68%
- 98億6200万
- 2015年6月30日 -4.96%
- 93億7300万
- 2015年9月30日 -5.09%
- 88億9600万
- 2015年12月31日 -0.46%
- 88億5500万
- 2016年3月31日 +12.9%
- 99億9700万
- 2016年6月30日 -3.58%
- 96億3900万
- 2016年9月30日 -1.94%
- 94億5200万
- 2016年12月31日 -3.46%
- 91億2500万
- 2017年3月31日 +16.53%
- 106億3300万
- 2017年6月30日 -1.45%
- 104億7900万
- 2017年9月30日 +0.16%
- 104億9600万
- 2017年12月31日 -3.21%
- 101億5900万
- 2018年3月31日 +13.45%
- 115億2500万
- 2018年6月30日 -5.98%
- 108億3600万
- 2018年9月30日 -5.07%
- 102億8700万
- 2018年12月31日 +30.53%
- 134億2800万
- 2019年3月31日 +4.62%
- 140億4900万
- 2019年6月30日 -4.8%
- 133億7500万
- 2019年9月30日 -3.41%
- 129億1900万
- 2019年12月31日 -1.63%
- 127億900万
- 2020年3月31日 +4.96%
- 133億4000万
- 2020年6月30日 +6.2%
- 141億6700万
- 2020年9月30日 -3.52%
- 136億6900万
- 2020年12月31日 -4.79%
- 130億1400万
- 2021年3月31日 +13.23%
- 147億3600万
- 2021年6月30日 +0.45%
- 148億200万
- 2021年9月30日 -3.49%
- 142億8600万
- 2021年12月31日 -2.51%
- 139億2700万
- 2022年3月31日 +4.78%
- 145億9300万
- 2022年6月30日 -2.37%
- 142億4700万
- 2022年9月30日 -1.94%
- 139億7100万
- 2022年12月31日 +60.49%
- 224億2200万
- 2023年3月31日 -13.03%
- 195億
- 2023年6月30日 +6.21%
- 207億1100万
- 2023年9月30日 -1.53%
- 203億9500万
- 2023年12月31日 +1.8%
- 207億6200万
- 2024年3月31日 +5.41%
- 218億8600万
- 2024年6月30日 -1.73%
- 215億800万
- 2024年9月30日 -1.13%
- 212億6400万
- 2024年12月31日 -0.21%
- 212億1900万
- 2025年3月31日 +5.87%
- 224億6400万
- 2025年6月30日 -17.61%
- 185億700万
- 2025年9月30日 -1.79%
- 181億7600万
- 2025年12月31日 -2.15%
- 177億8500万
- 2026年3月31日 +37.75%
- 244億9900万
- 2026年6月30日 -2.66%
- 238億4700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)1.調整額は、以下のとおりであります。2026/06/23 10:04
(1) セグメント利益の調整額△1,009百万円、減価償却費の調整額△380百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△790百万円はセグメント間取引消去額であります。
(2) セグメント資産の調整額38,740百万円のうち、114,409百万円は全社資産(報告セグメントに帰属しない金融資産)であり、△75,668百万円はセグメント間取引消去額であります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,506百万円、減価償却費の調整額△419百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△1,156百万円はセグメント間取引消去額であります。
(2) セグメント資産の調整額42,010百万円のうち、124,797百万円は全社資産(報告セグメントに帰属しない金融資産)であり、△82,786百万円はセグメント間取引消去額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/23 10:04 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 2～20年2026/06/23 10:04
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #4 固定資産売却益の注記
- 1.※1 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2026/06/23 10:04
(注)同一物件の売却により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺して、損益計算書上では固定資産前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他 0 〃 0 〃 無形固定資産 - 〃 1,855 〃 計 801 百万円 2,494 百万円
売却益として表示しております。 - #5 固定資産除却損の注記（連結）
- 5.※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/23 10:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他 63 〃 153 〃 無形固定資産 8 〃 26 〃 計 883 百万円 1,575 百万円 - #6 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2026/06/23 10:04
上記資産を担保としている負債は次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 有形固定資産 254,179 百万円 266,735 百万円 無形固定資産 1,977 〃 7,627 〃 計 256,156 百万円 274,362 百万円
- #7 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) 1.当期増減額の主なものは次のとおりであります。(単位:百万円)2026/06/23 10:04
2.当期減少額のうち( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。(1)土 地 (5)機械及び装置 保有目的の変更 △ 7,932 連続立体交差事業 (3)構 築 物 (7)無形固定資産 ホームドア整備 3,313 京王線新宿駅ルミネ敷地区分地上権 5,649
3.当期末減価償却累計額又は償却累計額の欄には、減損損失累計額が含まれております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ② キャッシュ・フローの状況2026/06/23 10:04
営業活動によるキャッシュ・フローは、棚卸資産の増加額の縮小などにより、流入額は前連結会計年度に比べ84億6千6百万円増加の370億7千8百万円となりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形及び無形固定資産の売却による収入の増加などにより、流出額は前連結会計年度に比べ24億6千5百万円減少の356億4千4百万円となりました。財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出などにより、流出額は18億9千6百万円となりました。これらの結果、現金及び現金同等物の当連結会計年度末残高は477億1千1百万円となりました。
③ 生産、受注及び販売の実績 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
2026/06/23 10:04販売土地及び建物 個別法による原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法)
なお、賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。仕掛品 個別法による原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法)
なお、賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。貯蔵品 移動平均法による原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
