無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 54億5700万
- 2009年3月31日 +0.53%
- 54億8600万
- 2010年3月31日 +15.49%
- 63億3600万
- 2011年3月31日 +7.02%
- 67億8100万
- 2012年3月31日 +51.85%
- 102億9700万
- 2013年3月31日 +4.35%
- 107億4500万
- 2014年3月31日 -4.65%
- 102億4500万
- 2015年3月31日 -3.74%
- 98億6200万
- 2016年3月31日 +1.37%
- 99億9700万
- 2017年3月31日 +6.36%
- 106億3300万
- 2018年3月31日 +8.39%
- 115億2500万
- 2019年3月31日 +21.9%
- 140億4900万
- 2020年3月31日 -5.05%
- 133億4000万
- 2021年3月31日 +10.46%
- 147億3600万
- 2022年3月31日 -0.97%
- 145億9300万
- 2023年3月31日 +33.63%
- 195億
- 2024年3月31日 +12.24%
- 218億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.調整額は、以下のとおりであります。2024/06/26 14:54
(1) セグメント利益又は損失の調整額△769百万円、減価償却費の調整額△315百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△312百万円はセグメント間取引消去額であります。
(2) セグメント資産の調整額14,286百万円のうち、120,613百万円は全社資産(報告セグメントに帰属しない金融資産)であり、△106,327百万円はセグメント間取引消去額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△958百万円、減価償却費の調整額△320百万円、減損損失の調整額△33百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△925百万円はセグメント間取引消去額であります。
(2) セグメント資産の調整額29,195百万円のうち、129,207百万円は全社資産(報告セグメントに帰属しない金融資産)であり、△100,011百万円はセグメント間取引消去額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/06/26 14:54 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~20年2024/06/26 14:54
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 5.※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2024/06/26 14:54
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) その他 133 〃 242 〃 無形固定資産 15 〃 24 〃 計 741 百万円 927 百万円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2024/06/26 14:54
上記資産を担保としている負債は次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 有形固定資産 242,225 百万円 252,175 百万円 無形固定資産 1,958 〃 1,977 〃 計 244,184 百万円 254,153 百万円
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益の増加などにより、流入額は前連結会計年度に比べ272億1千8百万円増加し、522億5千8百万円となりました。2024/06/26 14:54
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形及び無形固定資産の取得による支出の減少があったものの、有形及び無形固定資産の売却による収入の減少や連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出などにより、流出額は前連結会計年度に比べ4億3千9百万円増加し、424億8千5百万円となりました。
財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出などにより、流出額は77億5千8百万円となりました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
2024/06/26 14:54販売土地及び建物 個別法による原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法) 仕掛品 個別法による原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法)
なお、賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。貯蔵品 移動平均法による原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法)