東武鉄道（9001）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 210億8900万
2009年3月31日 -0.09%: 210億6900万
2010年3月31日 -2.69%: 205億300万
2010年12月31日 -5.15%: 194億4700万
2011年3月31日 +1.09%: 196億5800万
2011年6月30日 -2.61%: 191億4500万
2011年9月30日 +0.77%: 192億9300万
2011年12月31日 -1.69%: 189億6700万
2012年3月31日 +4.03%: 197億3200万
2012年6月30日 +0.25%: 197億8200万
2012年9月30日 +0.48%: 198億7600万
2012年12月31日 -2.5%: 193億8000万
2013年3月31日 +4.43%: 202億3900万
2013年6月30日 -2.77%: 196億7900万
2013年9月30日 +58.53%: 311億9800万
2013年12月31日 -1.62%: 306億9300万
2014年3月31日 -1.96%: 300億9200万
2014年6月30日 -2.61%: 293億700万
2014年9月30日 -1.61%: 288億3500万
2014年12月31日 -2.48%: 281億2000万
2015年3月31日 +7.24%: 301億5500万
2015年6月30日 -2.06%: 295億3300万
2015年9月30日 -1.32%: 291億4400万
2015年12月31日 -1.9%: 285億9100万
2016年3月31日 +5.25%: 300億9100万
2016年6月30日 -2.69%: 292億8100万
2016年9月30日 -1.91%: 287億2200万
2016年12月31日 -3.52%: 277億1100万
2017年3月31日 -0.39%: 276億400万
2017年6月30日 -0.76%: 273億9300万
2017年9月30日 -1.03%: 271億1100万
2017年12月31日 -3.1%: 262億7100万
2018年3月31日 -32.53%: 177億2600万
2018年6月30日 +1.37%: 179億6800万
2018年9月30日 +17.6%: 211億3000万
2018年12月31日 -4.3%: 202億2100万
2019年3月31日 +2.25%: 206億7500万
2019年6月30日 -5.38%: 195億6300万
2019年9月30日 -4.5%: 186億8300万
2019年12月31日 -3.33%: 180億6100万
2020年3月31日 -0.85%: 179億800万
2020年6月30日 +1.1%: 181億500万
2020年9月30日 -17.69%: 149億200万
2020年12月31日 +6.36%: 158億5000万
2021年3月31日 +2.68%: 162億7400万
2021年6月30日 -2.83%: 158億1300万
2021年9月30日 +8.9%: 172億2000万
2021年12月31日 -0.98%: 170億5100万
2022年3月31日 +6.91%: 182億3000万
2022年6月30日 -3.92%: 175億1500万
2022年9月30日 +1%: 176億9100万
2022年12月31日 +5%: 185億7500万
2023年3月31日 +4.74%: 194億5500万
2023年6月30日 -4.26%: 186億2700万
2023年9月30日 +4.31%: 194億3000万
2023年12月31日 -4.42%: 185億7200万
2024年3月31日 +0.18%: 186億600万
2024年6月30日 -2.13%: 182億1000万
2024年9月30日 -2.9%: 176億8200万
2024年12月31日 -3.18%: 171億1900万
2025年3月31日 +16.02%: 198億6100万
2025年6月30日 +6.74%: 212億
2025年9月30日 -6.3%: 198億6500万
2025年12月31日 -5.4%: 187億9300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
小売業商品は、主として売価還元法による原価法により評価しております。
分譲土地建物は、個別法による原価法により評価しております。
貯蔵品は、主として移動平均法による原価法により評価しております。
なお、貸借対照表価額は、収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法及び定率法を採用しております。また、主な耐用年数については2年～65年であります。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2025/06/24 14:07
#2 設備投資等の概要: 流通事業におきまして、百貨店業では、既存店舗のリニューアル(シーズン改装)を実施いたしました。また、ストア業では、EQUiA竹ノ塚内に「東武ストア竹ノ塚店」をオープンいたしました。その他、店舗改修・改装等を行った結果、その他業を含めた流通事業として、4,759百万円の設備投資を実施いたしました。
なお、設備投資の金額には、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資も含めて記載しております。

2025/06/24 14:07
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2025/06/24 14:07
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: また、主な耐用年数は、2年～60年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/06/24 14:07