#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/19 9:08
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/19 9:08
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: また、主な耐用年数は、2年～60年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/06/19 9:08
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法及び定率法を採用しております。また、主な耐用年数については2年～65年であります。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/19 9:08