長野電鉄の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億6145万
- 2009年3月31日 +143.98%
- 8億8186万
- 2010年3月31日 -2.43%
- 8億6044万
- 2011年3月31日 -19.92%
- 6億8900万
- 2012年3月31日 -7.32%
- 6億3855万
- 2013年3月31日 +34.81%
- 8億6086万
- 2014年3月31日 +14.82%
- 9億8847万
- 2015年3月31日 -2.07%
- 9億6806万
- 2016年3月31日 +22.24%
- 11億8336万
- 2017年3月31日 +0.58%
- 11億9023万
- 2018年3月31日 -17.88%
- 9億7741万
- 2019年3月31日 -16.85%
- 8億1269万
- 2020年3月31日 -36.37%
- 5億1708万
- 2021年3月31日
- -10億7584万
- 2022年3月31日
- -6億1249万
- 2023年3月31日
- 9245万
- 2024年3月31日 +561.2%
- 6億1128万
- 2025年3月31日 +0.45%
- 6億1405万
個別
- 2008年3月31日
- 1億7786万
- 2009年3月31日 +180.72%
- 4億9931万
- 2010年3月31日 +13.5%
- 5億6671万
- 2011年3月31日 -17.52%
- 4億6742万
- 2012年3月31日 +6.8%
- 4億9919万
- 2013年3月31日 +61.46%
- 8億600万
- 2014年3月31日 -7.23%
- 7億4774万
- 2015年3月31日 -8.08%
- 6億8732万
- 2016年3月31日 -1.02%
- 6億8030万
- 2017年3月31日 +6.05%
- 7億2148万
- 2018年3月31日 -15.6%
- 6億890万
- 2019年3月31日 -11.17%
- 5億4088万
- 2020年3月31日 -14.26%
- 4億6375万
- 2021年3月31日
- -2億5324万
- 2022年3月31日
- 4013万
- 2023年3月31日 +335.89%
- 1億7495万
- 2024年3月31日 +49.05%
- 2億6077万
- 2025年3月31日 +7.15%
- 2億7942万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ前の価額で評価しております。2025/06/30 13:53
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他セグメントは、子会社に対する経営管理・経営指導の対価として得られる経営指導料を収入として、経営管理・経営指導業務に関わる従業員等の費用をまかなう関連業務であります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額は、セグメント間取引消去及び全社費用であります。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去及び全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間未実現利益の消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間未実現利益の消去であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/30 13:53 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、棚卸資産の評価基準を除き、「連結財務諸表
作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ前の価額で評価しております。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/30 13:53 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 観光では、観光需要の拡大を受けて全ての事業が好調に推移し、増収増益となりました。2025/06/30 13:53
この結果、当連結会計年度の営業収益は18,167百万円(前年比100.5%・83百万円増)、営業費用は17,553百万円(前年比100.5%・80百万円増)、営業利益は614百万円(前年比100.5%・2百万円増)、経常利益は498百万円(前年比86.2%・79百万円減)、親会社株主に帰属する当期純利益は624百万円(前年比72.4%・238百万円減)となりました。
(モビリティ)