有価証券報告書-第104期(2025/04/01-2026/03/31)
(1)【人材戦略に関する基本方針等】
①人材戦略
当社グループは、中期経営計画「真価を磨く 2028」に基づき、人的資本経営による企業価値創造を基本方針として、社員のエンゲージメント向上によるパフォーマンスの最大化を進めるとともに、採用・人財開発・人財配置を通じた人財ポートフォリオの強化により、経営戦略を実現します。
a.人財ポートフォリオの強化
事業環境の変化に対応するため、多角的な視点を持つ人財が各事業分野で価値を発揮する構造へと、人財開発を強化します。当社グループの各事業において中核となる人財の分布・充足状況を可視化する基盤を整備し、以下の取り組みを重点的に実施します。また、成長・重点領域への優先的な人財投入により、グループ横断的な人財配置の最適化を図ります。
ⅰ)採用による人財の増強
経験者採用による専門人財の獲得をはじめ、多様な人財の採用を強化します。
ⅱ)人財開発
事業別の必要スキルを定義し、次世代リーダーを計画的に養成します。また、マネジメントスキルと専門性を併せ持つ変革型人財や、沿線の強みを事業化できる人財の強化に努めます。
b.社員のエンゲージメント向上によるパフォーマンスの最大化
専門性や成果に応じた市場競争力のある処遇設計や心理的安全性の高い組織・文化の醸成を通して、従業員にとって魅力的なトータルリワードを設計します。また、能力開発や挑戦機会の強化に加えて、当社の理念・ビジョン・ブランドへの共鳴機会の拡充や、キャリア自律の促進により、従業員体験の向上を図ります。
②従業員の給与(賞与を含む)その他の給付の額及び内容の決定に関する方針
当社の評価制度においては、組織への貢献度及び個人の目標達成度を総合的に勘案し、その結果を給与や賞与に適切に反映させております。報酬体系については、従業員の生活基盤の安定と長期的なキャリア形成を支えるべく、基本給、職務給及び賞与を主軸とした構成を採用しております。
また、固定賞与に加えて組織や個人の業績達成度に基づく業績連動型賞与を支給することで、従業員のエンゲージメント及びモチベーションの維持・向上を図っております。
また、京阪電気鉄道㈱及び京阪バス㈱においても、当社と同様の給与決定方針を採用しております。
今後も、企業の持続的な成長と従業員の満足度向上を両立させるため、社会情勢や業績等の変化に鑑み、報酬制度の適切な維持・改善に努めてまいります。
(注)京阪電気鉄道㈱は当社の連結子会社における最大人員会社であり、京阪バス㈱は同社の次に従業員数が多い会社であります。
①人材戦略
当社グループは、中期経営計画「真価を磨く 2028」に基づき、人的資本経営による企業価値創造を基本方針として、社員のエンゲージメント向上によるパフォーマンスの最大化を進めるとともに、採用・人財開発・人財配置を通じた人財ポートフォリオの強化により、経営戦略を実現します。
a.人財ポートフォリオの強化
事業環境の変化に対応するため、多角的な視点を持つ人財が各事業分野で価値を発揮する構造へと、人財開発を強化します。当社グループの各事業において中核となる人財の分布・充足状況を可視化する基盤を整備し、以下の取り組みを重点的に実施します。また、成長・重点領域への優先的な人財投入により、グループ横断的な人財配置の最適化を図ります。
ⅰ)採用による人財の増強
経験者採用による専門人財の獲得をはじめ、多様な人財の採用を強化します。
ⅱ)人財開発
事業別の必要スキルを定義し、次世代リーダーを計画的に養成します。また、マネジメントスキルと専門性を併せ持つ変革型人財や、沿線の強みを事業化できる人財の強化に努めます。
b.社員のエンゲージメント向上によるパフォーマンスの最大化
専門性や成果に応じた市場競争力のある処遇設計や心理的安全性の高い組織・文化の醸成を通して、従業員にとって魅力的なトータルリワードを設計します。また、能力開発や挑戦機会の強化に加えて、当社の理念・ビジョン・ブランドへの共鳴機会の拡充や、キャリア自律の促進により、従業員体験の向上を図ります。
②従業員の給与(賞与を含む)その他の給付の額及び内容の決定に関する方針
当社の評価制度においては、組織への貢献度及び個人の目標達成度を総合的に勘案し、その結果を給与や賞与に適切に反映させております。報酬体系については、従業員の生活基盤の安定と長期的なキャリア形成を支えるべく、基本給、職務給及び賞与を主軸とした構成を採用しております。
また、固定賞与に加えて組織や個人の業績達成度に基づく業績連動型賞与を支給することで、従業員のエンゲージメント及びモチベーションの維持・向上を図っております。
また、京阪電気鉄道㈱及び京阪バス㈱においても、当社と同様の給与決定方針を採用しております。
今後も、企業の持続的な成長と従業員の満足度向上を両立させるため、社会情勢や業績等の変化に鑑み、報酬制度の適切な維持・改善に努めてまいります。
(注)京阪電気鉄道㈱は当社の連結子会社における最大人員会社であり、京阪バス㈱は同社の次に従業員数が多い会社であります。