一畑電気鉄道の建物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 71億5924万
- 2009年3月31日 -5.18%
- 67億8820万
- 2009年9月30日 -2.35%
- 66億2900万
- 2010年3月31日 -2.5%
- 64億6336万
- 2011年3月31日 -4.23%
- 61億9017万
- 2012年3月31日 -3.14%
- 59億9589万
- 2013年3月31日 -2.8%
- 58億2779万
- 2014年3月31日 -2.11%
- 57億501万
- 2014年9月30日 -2.54%
- 55億6000万
- 2015年3月31日 +2.36%
- 56億9111万
- 2015年9月30日 -0.62%
- 56億5600万
- 2016年3月31日 -3.07%
- 54億8232万
- 2016年9月30日 -2.41%
- 53億5000万
- 2017年3月31日 -2.82%
- 51億9919万
- 2017年9月30日 -3.31%
- 50億2700万
- 2018年3月31日 +0.55%
- 50億5471万
- 2018年9月30日 +0.4%
- 50億7500万
- 2019年3月31日 +5.6%
- 53億5934万
- 2019年9月30日 -2.02%
- 52億5100万
- 2020年3月31日 -2.06%
- 51億4284万
- 2020年9月30日 -22.96%
- 39億6200万
- 2021年3月31日 -3.47%
- 38億2442万
- 2021年9月30日 +148.43%
- 95億100万
- 2022年3月31日 -1.83%
- 93億2689万
- 2022年9月30日 -2.77%
- 90億6900万
- 2023年3月31日 -1.57%
- 89億2665万
- 2023年9月30日 -2.91%
- 86億6700万
- 2024年3月31日 -6.03%
- 81億4469万
- 2024年9月30日 -3.27%
- 78億7800万
- 2025年3月31日 -2.95%
- 76億4589万
- 2025年9月30日 -3.01%
- 74億1600万
- 2026年3月31日 -2.55%
- 72億2721万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 10:46 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 10:46
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -千円 932千円 工具、器具及び備品 847千円 2,669 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 10:46
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 売掛金 4,865千円 ( -千円) 6,151千円 ( -千円) 建物及び構築物 7,913,822 ( 361,150 ) 7,460,578 ( 392,729 ) 機械装置及び運搬具 386,436 ( - ) 334,347 ( - )
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物」の「当期増加額」は主にホテル一畑西館平安の間照明設備等更新によるものであります。2026/06/25 10:46
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/25 10:46
当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行い、遊場所 用途 種類 減損損失 島根県松江市 遊休資産 建物及び構築物 134,315千円
休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/25 10:46
建物及び構築物 5~60年
機械装置及び運搬具 2~17年