有価証券報告書-第149期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道事業の取替資産については取替法、車両を除く資産については定額法、それ以外の資産については定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備・構築物については定額法)を採用しております。
鉄道事業以外の資産については定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備・構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	5～60年
機械装置及び運搬具	5～17年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。