有価証券報告書-第145期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道事業の取替資産については取替法、車両については定率法、それ以外の資産については定額法を採用しています。鉄道事業以外の資産については定率法(ただし、建物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	5～60年
機械装置及び運搬具	5～17年

(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっています。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては当該残価保証額とし、それ以外のものは零としています。