有価証券報告書-第143期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道事業の取替資産については取替法、車両については定率法、それ以外の資産については定額法を採用しています。鉄道事業以外の資産については定率法(ただし、建物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	5～60年
機械装置及び運搬具	5～17年

(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。