秩父鉄道(9012)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2635万
- 2009年3月31日 +23.83%
- 3263万
- 2010年3月31日 -10.9%
- 2908万
- 2010年12月31日 -9.28%
- 2638万
- 2011年3月31日 +60.34%
- 4229万
- 2011年6月30日 -4.36%
- 4045万
- 2011年9月30日 -4.55%
- 3861万
- 2011年12月31日 -4.77%
- 3677万
- 2012年3月31日 -1.33%
- 3628万
- 2012年6月30日 -5.2%
- 3439万
- 2012年9月30日 -3.24%
- 3327万
- 2012年12月31日 -2.3%
- 3251万
- 2013年3月31日 +3.61%
- 3368万
- 2013年6月30日 -5.56%
- 3180万
- 2013年9月30日 +4.92%
- 3337万
- 2013年12月31日 +3.88%
- 3466万
- 2014年3月31日 +258.34%
- 1億2423万
- 2014年6月30日 -5.05%
- 1億1796万
- 2014年9月30日 -4.48%
- 1億1267万
- 2014年12月31日 -5.28%
- 1億673万
- 2015年3月31日 -4.04%
- 1億241万
- 2015年6月30日 -4.81%
- 9749万
- 2015年9月30日 -6.2%
- 9144万
- 2015年12月31日 -6.87%
- 8517万
- 2016年3月31日 -6.2%
- 7989万
- 2016年6月30日 -7.34%
- 7402万
- 2016年9月30日 -1.16%
- 7316万
- 2016年12月31日 -8.02%
- 6730万
- 2017年3月31日 -7.6%
- 6218万
- 2017年6月30日 -9.81%
- 5608万
- 2017年9月30日 -9.36%
- 5083万
- 2017年12月31日 -11.98%
- 4474万
- 2018年3月31日 -11.27%
- 3970万
- 2018年6月30日 -13.08%
- 3451万
- 2018年9月30日 -1.62%
- 3395万
- 2018年12月31日 -15.32%
- 2874万
- 2019年3月31日 -4.27%
- 2752万
- 2019年6月30日 -22.46%
- 2133万
- 2019年9月30日 -2.76%
- 2075万
- 2019年12月31日 +24.93%
- 2592万
- 2020年3月31日 +3.15%
- 2674万
- 2020年6月30日 +3.19%
- 2759万
- 2020年9月30日 -2.66%
- 2685万
- 2020年12月31日 +35.36%
- 3635万
- 2021年3月31日 -1.67%
- 3574万
- 2021年6月30日 -5.1%
- 3392万
- 2021年9月30日 -5.37%
- 3210万
- 2021年12月31日 -5.41%
- 3036万
- 2022年3月31日 +121.97%
- 6739万
- 2022年6月30日 -5.96%
- 6338万
- 2022年9月30日 +104.48%
- 1億2960万
- 2022年12月31日 -3.31%
- 1億2530万
- 2023年3月31日 -96.62%
- 423万
- 2023年6月30日 +270%
- 1566万
- 2023年9月30日 +199.55%
- 4692万
- 2023年12月31日 +11.18%
- 5217万
- 2024年3月31日 -89.94%
- 524万
- 2024年6月30日 -11.49%
- 464万
- 2024年9月30日 +573.98%
- 3131万
- 2024年12月31日 -7.71%
- 2889万
- 2025年3月31日 -49.49%
- 1459万
- 2025年6月30日 +3.82%
- 1515万
- 2025年9月30日 -4.31%
- 1450万
- 2025年12月31日 +79.31%
- 2600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 分譲土地建物
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
ロ 商品
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
ハ 貯蔵品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法によっておりますが、当社の鉄道事業固定資産の構築物の一部(取替資産)については取替法により、当社の不動産事業及び一部の連結子会社に係る有形固定資産、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。2025/06/25 12:05 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- なお、当期における減少額のうち主な減損損失は以下のとおりであります。2025/06/25 12:05
2.当期減少額には、圧縮記帳額が191,525千円含まれております。構築物 鉄道事業用資産 20,984 工具器具備品 鉄道事業用資産 12,549 無形固定資産 鉄道事業用資産 91,825
3.無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:千円)2025/06/25 12:05
(5)回収可能価額の算定方法用途 建物及び構築物 その他 無形固定資産 合計 鉄道事業用資産 28,976 15,774 91,825 136,576 バス事業用資産 93 - - 93 合計 29,070 15,774 91,825 136,670
減損に至った資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は外部専門家による不動産の評価結果等を基礎とした時価から処分費用見込額を控除して算定しております。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/25 12:05
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 減損損失 493,109 136,576 有形及び無形固定資産 14,289,859 14,505,226
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り) (固定資産の減損) (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/25 12:05
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 減損損失 502,532 136,670 有形及び無形固定資産 14,445,437 14,695,763
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、主として事業セグメントを基礎として資産をグルーピングしております。また、共用資産については、共用資産を含む、より大きな単位でグルーピングを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社及び関連会社株式
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)分譲土地建物
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2025/06/25 12:05