東日本旅客鉄道(9020)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4756億
- 2009年3月31日 +22.87%
- 5843億5900万
- 2009年12月31日 -45.14%
- 3205億7500万
- 2010年3月31日 +49.47%
- 4791億7900万
- 2010年9月30日 -47.79%
- 2501億7500万
- 2010年12月31日 +58.14%
- 3956億2900万
- 2011年3月31日 +28.62%
- 5088億4600万
- 2011年9月30日 -54.64%
- 2308億3300万
- 2012年3月31日 +142.01%
- 5586億5000万
- 2012年9月30日 -53.35%
- 2606億3600万
- 2013年3月31日 +125.8%
- 5885億2900万
- 2013年9月30日 -61.44%
- 2269億3200万
- 2014年3月31日 +147.99%
- 5627億6300万
- 2014年9月30日 -54.03%
- 2586億8800万
- 2015年3月31日 +140.74%
- 6227億6200万
- 2015年9月30日 -52.11%
- 2982億3900万
- 2016年3月31日 +125.69%
- 6731億900万
- 2016年9月30日 -58.21%
- 2812億6200万
- 2017年3月31日 +132.13%
- 6529億600万
- 2017年9月30日 -47.92%
- 3400億6300万
- 2018年3月31日 +107.08%
- 7041億9400万
- 2018年9月30日 -58.77%
- 2903億5300万
- 2019年3月31日 +128.62%
- 6638億100万
- 2019年9月30日 -59.82%
- 2667億3900万
- 2020年3月31日 +105.7%
- 5486億9200万
- 2020年9月30日
- -2141億5900万
- 2021年3月31日
- -1899億6800万
- 2021年9月30日
- -498億7700万
- 2022年3月31日
- 1905億600万
- 2022年9月30日 -32.6%
- 1283億9900万
- 2023年3月31日 +353.08%
- 5817億5500万
- 2023年9月30日 -56.25%
- 2545億4100万
- 2024年3月31日 +170.33%
- 6881億300万
- 2024年9月30日 -56.48%
- 2994億5400万
- 2025年3月31日 +144.53%
- 7322億5100万
- 2025年9月30日 -60.23%
- 2912億3500万
- 2026年3月31日 +162.7%
- 7650億7200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② キャッシュ・フローの状況2025/06/18 16:03
当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローについては、税金等調整前当期純利益の増加などにより、流入額は前連結会計年度に比べ441億円増の7,322億円となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローについては、有形及び無形固定資産の取得による支出が増加したことなどにより、流出額は前連結会計年度に比べ927億円増の7,834億円となりました。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2025/06/18 16:03
1 前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していた「環境対策引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「その他」に表示していた618百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「環境対策引当金の増減額(△は減少)」に組み替えております。
2 前連結会計年度において区分掲記していた「短期借入金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しいため、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「短期借入金の増減額(△は減少)」に表示していた△1,123百万円は、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に組み替えております。