東日本旅客鉄道（9020）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4756億
2009年3月31日 +22.87%: 5843億5900万
2010年3月31日 -18%: 4791億7900万
2011年3月31日 +6.19%: 5088億4600万
2012年3月31日 +9.79%: 5586億5000万
2013年3月31日 +5.35%: 5885億2900万
2014年3月31日 -4.38%: 5627億6300万
2015年3月31日 +10.66%: 6227億6200万
2016年3月31日 +8.08%: 6731億900万
2017年3月31日 -3%: 6529億600万
2018年3月31日 +7.86%: 7041億9400万
2019年3月31日 -5.74%: 6638億100万
2020年3月31日 -17.34%: 5486億9200万
2021年3月31日: -1899億6800万
2022年3月31日: 1905億600万
2023年3月31日 +205.37%: 5817億5500万
2024年3月31日 +18.28%: 6881億300万
2025年3月31日 +6.42%: 7322億5100万
2026年3月31日 +4.48%: 7650億7200万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ② キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローについては、税金等調整前当期純利益の増加などにより、流入額は前連結会計年度に比べ441億円増の7,322億円となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローについては、有形及び無形固定資産の取得による支出が増加したことなどにより、流出額は前連結会計年度に比べ927億円増の7,834億円となりました。
2025/06/18 16:03
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していた「環境対策引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「その他」に表示していた618百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「環境対策引当金の増減額(△は減少)」に組み替えております。
2 前連結会計年度において区分掲記していた「短期借入金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しいため、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「短期借入金の増減額(△は減少)」に表示していた△1,123百万円は、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に組み替えております。
2025/06/18 16:03