有価証券報告書-第39期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において区分掲記しておりました「耐震補強重点対策関連費用」は、当連結会計年度における金額的重要性が乏しいため、特別損失の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において、「耐震補強重点対策関連費用」に表示しておりました9,243百万円は、特別損失の「その他」に組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していた「投資有価証券売却益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「その他」に表示していた△13,385百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「投資有価証券売却益」に組み替えております。
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において区分掲記しておりました「耐震補強重点対策関連費用」は、当連結会計年度における金額的重要性が乏しいため、特別損失の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において、「耐震補強重点対策関連費用」に表示しておりました9,243百万円は、特別損失の「その他」に組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していた「投資有価証券売却益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「その他」に表示していた△13,385百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「投資有価証券売却益」に組み替えております。