有価証券報告書-第30期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において特別利益の「その他」に含めて表示しておりました「災害に伴う受取保険金」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において、「その他」に含めて表示しておりました3,624百万円は、特別利益の「災害に伴う受取保険金」に組み替えております。
2 前連結会計年度において区分掲記しておりました「投資有価証券売却益」は、当連結会計年度における金額的重要性が乏しいため、特別利益の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において、「投資有価証券売却益」に表示しておりました4,473百万円は、特別利益の「その他」に組み替えております。
3 前連結会計年度において特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「環境対策費」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において、「その他」に含めて表示しておりました855百万円は、特別損失の「環境対策費」に組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました「災害に伴う受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「その他」に含めて表示しておりました△3,624百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「災害に伴う受取保険金」に組み替えております。
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において特別利益の「その他」に含めて表示しておりました「災害に伴う受取保険金」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において、「その他」に含めて表示しておりました3,624百万円は、特別利益の「災害に伴う受取保険金」に組み替えております。
2 前連結会計年度において区分掲記しておりました「投資有価証券売却益」は、当連結会計年度における金額的重要性が乏しいため、特別利益の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において、「投資有価証券売却益」に表示しておりました4,473百万円は、特別利益の「その他」に組み替えております。
3 前連結会計年度において特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「環境対策費」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において、「その他」に含めて表示しておりました855百万円は、特別損失の「環境対策費」に組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました「災害に伴う受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「その他」に含めて表示しておりました△3,624百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「災害に伴う受取保険金」に組み替えております。