剰余金の配当、有形固定資産、資産の部 - 不動産業他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 剰余金の配当
- -
- 有形固定資産
- 1803億8500万
- 資産の部 - 不動産業
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- 4500万
2009年3月
- 剰余金の配当
- -
- 有形固定資産
- 1758億400万
- 資産の部 - 不動産業
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -1500万
2010年3月
- 剰余金の配当
- -
- 有形固定資産
- 1640億4900万
- 資産の部 - 不動産業
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2011年3月
- 剰余金の配当
- -
- 有形固定資産
- 1583億1600万
- 資産の部 - 不動産業
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2012年3月
- 剰余金の配当
- -
- 有形固定資産
- 962億5100万
- 資産の部 - 不動産業
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2013年3月
- 剰余金の配当
- -197億
- 有形固定資産
- 956億1500万
- 資産の部 - 不動産業
- 3290億3100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2014年3月
- 剰余金の配当
- -216億7000万
- 有形固定資産
- 901億9000万
- 資産の部 - 不動産業
- 3235億7800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2015年3月
- 剰余金の配当
- -236億4000万
- 有形固定資産
- 894億8500万
- 資産の部 - 不動産業
- 3326億600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2016年3月
- 剰余金の配当
- -236億4000万
- 有形固定資産
- 899億8000万
- 資産の部 - 不動産業
- 3423億4400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2017年3月
- 剰余金の配当
- -256億1000万
- 有形固定資産
- 893億6400万
- 資産の部 - 不動産業
- 3762億9500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2018年3月
- 剰余金の配当
- -275億8000万
- 有形固定資産
- 901億2400万
- 資産の部 - 不動産業
- 3719億6100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2019年3月
- 剰余金の配当
- -275億8000万
- 有形固定資産
- 899億6400万
- 資産の部 - 不動産業
- 3702億4400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2020年3月
- 剰余金の配当
- -295億5000万
- 有形固定資産
- 917億6100万
- 資産の部 - 不動産業
- 3649億9600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2021年3月
- 剰余金の配当
- -275億8000万
- 有形固定資産
- 919億6500万
- 資産の部 - 不動産業
- 3518億6000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
2022年3月
- 剰余金の配当
- -256億1000万
- 有形固定資産
- 939億7100万
- 資産の部 - 不動産業
- 3513億4800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2023年3月
- 剰余金の配当
- -256億1000万
- 有形固定資産
- 897億2800万
- 資産の部 - 不動産業
- 3665億2600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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2024年3月
- 剰余金の配当
- -275億8000万
- 有形固定資産
- 891億3500万
- 資産の部 - 不動産業
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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