棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 147億1600万
- 2009年3月31日 +220.12%
- 471億900万
- 2010年3月31日 -21.62%
- 369億2500万
- 2010年12月31日 -11.25%
- 327億7100万
- 2011年3月31日 -19.25%
- 264億6100万
- 2011年6月30日 +7.47%
- 284億3800万
- 2011年9月30日 +17.79%
- 334億9600万
- 2011年12月31日 +4.01%
- 348億4000万
- 2012年3月31日 -4.2%
- 333億7800万
- 2012年6月30日 +22.89%
- 410億1700万
- 2012年9月30日 +9.05%
- 447億3100万
- 2012年12月31日 +9.34%
- 489億800万
- 2013年3月31日 +3.48%
- 506億1000万
- 2013年6月30日 -0.95%
- 501億2900万
- 2013年9月30日 -10.87%
- 446億7800万
- 2013年12月31日 -9.76%
- 403億1800万
- 2014年3月31日 -9.1%
- 366億5000万
- 2014年6月30日 +8.69%
- 398億3500万
- 2014年9月30日 +4.32%
- 415億5600万
- 2014年12月31日 +6.19%
- 441億2700万
- 2015年3月31日 -12.44%
- 386億3600万
- 2015年6月30日 +5.23%
- 406億5800万
- 2015年9月30日 +6.76%
- 434億800万
- 2015年12月31日 -3.93%
- 417億100万
- 2016年3月31日 -8.36%
- 382億1400万
- 2016年6月30日 +0.2%
- 382億9100万
- 2016年9月30日 +3.7%
- 397億700万
- 2016年12月31日 +0.81%
- 400億2700万
- 2017年3月31日 -8.3%
- 367億600万
- 2017年6月30日 +14.98%
- 422億300万
- 2017年9月30日 +1.4%
- 427億9300万
- 2017年12月31日 +2.5%
- 438億6300万
- 2018年3月31日 -13.1%
- 381億1600万
- 2018年6月30日 +22.8%
- 468億600万
- 2018年9月30日 +7.5%
- 503億1600万
- 2018年12月31日 +7.34%
- 540億1000万
- 2019年3月31日 -14.17%
- 463億5800万
- 2019年6月30日 +2.53%
- 475億3000万
- 2019年9月30日 +2%
- 484億7900万
- 2019年12月31日 -3.42%
- 468億2200万
- 2020年3月31日 -6.19%
- 439億2300万
- 2020年6月30日 +4.78%
- 460億2300万
- 2020年9月30日 +5.91%
- 487億4300万
- 2020年12月31日 +3.08%
- 502億4500万
- 2021年3月31日 -16.53%
- 419億3800万
- 2021年6月30日 -0.77%
- 416億1300万
- 2021年9月30日 -6.57%
- 388億7800万
- 2021年12月31日 +2.34%
- 397億8800万
- 2022年3月31日 -13.62%
- 343億6900万
- 2022年6月30日 -1.51%
- 338億5100万
- 2022年9月30日 +0.17%
- 339億1000万
- 2022年12月31日 +10.8%
- 375億7200万
- 2023年3月31日 -0.63%
- 373億3700万
- 2023年6月30日 +6.64%
- 398億1700万
- 2023年9月30日 +5.43%
- 419億7800万
- 2023年12月31日 +8.78%
- 456億6200万
- 2024年3月31日 -8.33%
- 418億5800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品 主として売価還元法による原価法によっています。
分譲土地建物 個別法による原価法によっています。
仕掛品 主として個別法による原価法によっています。
貯蔵品その他 主として移動平均法による原価法によっています。
なお、貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっています。
ただし、取替資産(新幹線鉄道施設に係るものを除く)については取替法によっています。
また、新幹線車両については走行キロを基準として増加償却を行っています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～20年2023/06/23 13:43 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※3 棚卸資産の内訳は次のとおりです。2023/06/23 13:43
- #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- ※2 運輸業等営業費及び売上原価に含まれる棚卸資産評価損は次のとおりです。2023/06/23 13:43
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 市場価格のない株式等 移動平均法による原価法によっています。2023/06/23 13:43
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品 主として移動平均法による原価法によっています。なお、貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています。