東海旅客鉄道（9022）の営業収益の推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1兆5594億
2009年3月31日 +0.69%: 1兆5702億
2010年3月31日 -5.33%: 1兆4866億
2011年3月31日 +1.11%: 1兆5030億
2012年3月31日 +0.35%: 1兆5083億
2013年3月31日 +5.1%: 1兆5853億
2014年3月31日 +4.24%: 1兆6525億
2015年3月31日 +1.2%: 1兆6722億
2016年3月31日 +3.95%: 1兆7384億
2017年3月31日 +1.07%: 1兆7569億
2018年3月31日 +3.7%: 1兆8220億
2019年3月31日 +3.08%: 1兆8781億
2020年3月31日 -1.78%: 1兆8446億
2021年3月31日 -55.36%: 8235億1700万
2022年3月31日 +13.55%: 9351億3900万
2023年3月31日 +49.74%: 1兆4002億
2024年3月31日 +22.15%: 1兆7104億
2025年3月31日 +7.1%: 1兆8318億
2026年3月31日 +9.52%: 2兆62億

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における半期情報等

		中間連結会計期間	当連結会計年度
営業収益	(百万円)	873,865	1,831,847
税金等調整前中間(当期)純利益	(百万円)	334,364	645,875

2025/06/24 12:54

#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社名名古屋熱供給㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、営業収益、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しています。2025/06/24 12:54

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

鉄道以外の事業については、JRセントラルタワーズとJRゲートタワーを一体的に運営し、収益の拡大を図るとともに、JRセントラルタワーズ開業25周年に当たり、これまでのご愛顧に感謝を示す記念キャンペーン等を実施しました。また、三島駅、新横浜駅、岐阜駅、名古屋駅等の駅商業施設の拡張・リニューアルや静岡駅近隣の高架下開発を進めるなど、競争力、販売力の強化に取り組みました。さらに、当社グループの共通ポイントサービス「TOKAI STATION POINT」について、駅売店等を対象施設に追加するなど利便性の向上を図りました。加えて、東海道新幹線「こだま」号の業務用室を活用した荷物輸送サービス「東海道マッハ便」を開始しました。
上記の結果、当期における全体の輸送実績(輸送人キロ)は、前期比4.4%増の638億5千2百万人キロとなりました。また、営業収益は前期比7.1%増の1兆8,318億円、経常利益は前期比18.7%増の6,492億円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比19.3%増の4,584億円となりました。
これをセグメントごとに示すと次のとおりです。

2025/06/24 12:54

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、営業収益、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しています。
2 持分法の適用に関する事項

2025/06/24 12:54

#5 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）

※1 顧客との契約から生じる収益
営業収益については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益の金額は、注記事項「収益認識関係 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。

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