有形固定資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 7兆2096億
- 2009年3月31日 +1.52%
- 7兆3190億
- 2010年3月31日 +0.58%
- 7兆3615億
- 2011年3月31日 +0.92%
- 7兆4290億
- 2012年3月31日 +1.64%
- 7兆5510億
- 2013年3月31日 +0.64%
- 7兆5990億
- 2014年3月31日 +3.51%
- 7兆8659億
- 2015年3月31日 +0.59%
- 7兆9120億
- 2016年3月31日 +0.71%
- 7兆9680億
- 2017年3月31日 +0.72%
- 8兆255億
- 2018年3月31日 +0.31%
- 8兆506億
- 2019年3月31日 +0.67%
- 8兆1042億
- 2020年3月31日 +0.53%
- 8兆1473億
- 2021年3月31日 +1.07%
- 8兆2345億
- 2022年3月31日 +0.99%
- 8兆3157億
- 2023年3月31日 +0.87%
- 8兆3882億
- 2024年3月31日 +0.22%
- 8兆4069億
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) 有形固定資産2024/06/21 15:06
前連結会計年度及び当連結会計年度において、本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 - #2 主要な設備の状況
- 4 運輸業には、中央新幹線施設等(建設仮勘定、建物及び構築物、機械装置等、帳簿価額1,882,662百万円)が含まれています。2024/06/21 15:06
5 「その他」は、建設仮勘定(運輸業1,816,505百万円、不動産業3百万円)、その他の有形固定資産(運輸業31,583百万円、不動産業83百万円)及び無形固定資産(運輸業148,557百万円、不動産業684百万円)の合計です。
② 運輸業の主な設備の内訳 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/21 15:06
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっています。 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
前連結会計年度及び当連結会計年度において、本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2024/06/21 15:06 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※4 有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりです。2024/06/21 15:06
- #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2024/06/21 15:06
- #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3 固定資産の減価償却の方法2024/06/21 15:06
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。