- 9022
- 2026/09/08
- 時価
- 3兆8475億円
- PER 予
- 8.17倍
- 2010年以降
- 赤字-18.48倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.7倍
- 2010年以降
- 0.51-2.42倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.83%
- ROE 予
- 8.62%
- ROA 予
- 4.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動資産
連結
- 2017年3月31日
- 2兆1915億
- 2018年3月31日 +73.61%
- 3兆8047億
個別
- 2017年3月31日
- 2兆986億
- 2018年3月31日 +76.96%
- 3兆7136億
有報情報
- #1 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- ※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は次のとおりです。2018/06/22 13:29
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 有価証券 165,600 308,500 その他の流動資産 2,476 4,090 現金及び現金同等物 414,559 782,454 - #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 税効果会計基準一部改正が当事業年度末に係る財務諸表から適用できるようになったことに伴い、当事業年度から税効果会計基準一部改正を適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しています。2018/06/22 13:29
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」17,167百万円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」147,556百万円に含めて表示しています。
(損益計算書) - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)が当連結会計年度末に係る連結財務諸表から適用できるようになったことに伴い、当連結会計年度から税効果会計基準一部改正を適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しています。2018/06/22 13:29
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」18,787百万円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」163,368百万円に含めて表示しています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)