大分交通の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億6105万
- 2009年3月31日 -8.57%
- 1億4725万
- 2009年9月30日 -2.14%
- 1億4410万
- 2010年3月31日 -9.36%
- 1億3061万
- 2011年3月31日 -3.58%
- 1億2594万
- 2012年3月31日 +5.93%
- 1億3340万
- 2013年3月31日 -2.15%
- 1億3054万
- 2014年3月31日 +1.96%
- 1億3311万
- 2014年9月30日 -4.31%
- 1億2736万
- 2015年3月31日 +9.35%
- 1億3928万
- 2015年9月30日 -3.12%
- 1億3493万
- 2016年3月31日 +5.53%
- 1億4240万
- 2016年9月30日 -3.98%
- 1億3673万
- 2017年3月31日 +0.62%
- 1億3757万
- 2017年9月30日 +1.81%
- 1億4007万
- 2018年3月31日 +7.97%
- 1億5124万
- 2018年9月30日 -3.24%
- 1億4634万
- 2019年3月31日 +1.36%
- 1億4832万
- 2019年9月30日 -0.57%
- 1億4748万
- 2020年3月31日 +0.57%
- 1億4832万
- 2020年9月30日 -4.55%
- 1億4158万
- 2021年3月31日 -14.85%
- 1億2055万
- 2021年9月30日 -6.31%
- 1億1294万
- 2022年3月31日 +2.45%
- 1億1571万
- 2022年9月30日 +0.07%
- 1億1579万
- 2023年3月31日 +13.41%
- 1億3131万
- 2023年9月30日 +2.04%
- 1億3399万
- 2024年3月31日 +0.42%
- 1億3456万
- 2024年9月30日 +2.31%
- 1億3767万
- 2025年3月31日 -0.09%
- 1億3754万
- 2025年9月30日 -0.09%
- 1億3742万
- 2026年3月31日 -3.61%
- 1億3246万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1143万
- 2009年3月31日 -8.93%
- 1億149万
- 2009年9月30日 -1.06%
- 1億41万
- 2010年3月31日 -5.43%
- 9496万
- 2011年3月31日 +4.65%
- 9938万
- 2012年3月31日 +5.1%
- 1億445万
- 2013年3月31日 -4.92%
- 9932万
- 2014年3月31日 +1.86%
- 1億116万
- 2014年9月30日 -5.18%
- 9591万
- 2015年3月31日 +12.57%
- 1億797万
- 2015年9月30日 -5.54%
- 1億199万
- 2016年3月31日 +6.86%
- 1億898万
- 2016年9月30日 -5.5%
- 1億299万
- 2017年3月31日 -0.09%
- 1億289万
- 2017年9月30日 +1.52%
- 1億446万
- 2018年3月31日 +11.01%
- 1億1596万
- 2018年9月30日 -5.58%
- 1億949万
- 2019年3月31日 +0.89%
- 1億1047万
- 2019年9月30日 -0.62%
- 1億979万
- 2020年3月31日 +0.67%
- 1億1052万
- 2020年9月30日 -4.36%
- 1億570万
- 2021年3月31日 -20.61%
- 8391万
- 2021年9月30日 -9.89%
- 7561万
- 2022年3月31日 +4.04%
- 7867万
- 2022年9月30日 -2.12%
- 7700万
- 2023年3月31日 +20.15%
- 9251万
- 2023年9月30日 -0.1%
- 9242万
- 2024年3月31日 -0.76%
- 9172万
- 2024年9月30日 +2.04%
- 9359万
- 2025年3月31日 -0.93%
- 9272万
- 2025年9月30日 -2.69%
- 9023万
- 2026年3月31日 -5.86%
- 8494万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 9:13
前事業年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 当事業年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日) 人件費 367,550千円 406,709千円 (うち賞与引当金繰入額) (22,367) (19,094) (うち退職給付引当金繰入額) (12,460) (1,584) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ取引
時価法2026/06/25 9:13 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2026/06/25 9:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(令和7年3月31日現在) 当事業年度(令和8年3月31日現在) 役員退職慰労金損金算入限度超過額 35,873 42,064 賞与引当金損金算入限度超過額 28,243 26,638 貸倒引当金損金算入限度超過額 30 115
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2026/06/25 9:13
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度末(令和7年3月31日現在) 当連結会計年度末(令和8年3月31日現在) 税務上の繰越欠損金 7,593 5,312 賞与引当金損金算入限度超過額 42,920 42,012 減価償却超過額 159 106
前連結会計年度(令和7年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ取引
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/25 9:13
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
