奈良交通の固定資産計の推移 - 第一四半期
連結
- 2009年9月30日
- 303億5025万
- 2014年9月30日 +0.81%
- 305億9633万
- 2015年9月30日 -1.75%
- 300億6162万
- 2016年9月30日 +0.73%
- 302億7991万
- 2017年9月30日 +0.86%
- 305億4147万
- 2018年9月30日 +1.5%
- 309億9946万
- 2019年9月30日 -0.62%
- 308億771万
- 2020年9月30日 -3.22%
- 298億1704万
- 2021年9月30日 -6.03%
- 280億1934万
- 2022年9月30日 -2.26%
- 273億8636万
- 2023年9月30日 +0.55%
- 275億3632万
- 2025年9月30日 +4.27%
- 287億1140万
個別
- 2009年9月30日
- 283億4872万
- 2014年9月30日 +0.7%
- 285億4664万
- 2015年9月30日 -1.71%
- 280億5807万
- 2016年9月30日 +0.62%
- 282億3218万
- 2017年9月30日 +0.75%
- 284億4299万
- 2018年9月30日 +0.09%
- 284億6938万
- 2019年9月30日 -0.63%
- 282億9124万
- 2020年9月30日 -2.61%
- 275億5316万
- 2021年9月30日 -4.23%
- 263億8797万
- 2022年9月30日 -2.27%
- 257億8788万
- 2023年9月30日 +0.19%
- 258億3642万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- (3)建物の当期減少額のうち6,999千円、構築物の当期減少額のうち5,173千円、機械及び装置の当期減少額のうち5,760千円、車両運搬具の当期減少額のうち130,305千円、工具、器具及び備品の当期減少額のうち2,681千円、ソフトウエア1,925千円は、それぞれ当期圧縮記帳額であり取得価額から控除しております。2026/06/23 14:08
(4)土地及び有形固定資産計の[ ]内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」に基づき、事業用土地の再評価を行ったことに伴う再評価差額であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
