遠州トラック(9057)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億5800万
- 2009年3月31日 -5.43%
- 2億4400万
- 2010年3月31日 +26.23%
- 3億800万
- 2010年12月31日 +4.87%
- 3億2300万
- 2011年3月31日 +1.55%
- 3億2800万
- 2011年6月30日 ±0%
- 3億2800万
- 2011年9月30日 +1.22%
- 3億3200万
- 2011年12月31日 -3.92%
- 3億1900万
- 2012年3月31日 +22.26%
- 3億9000万
- 2012年6月30日 +11.79%
- 4億3600万
- 2012年9月30日 +16.97%
- 5億1000万
- 2012年12月31日 +31.57%
- 6億7100万
- 2013年3月31日 +9.09%
- 7億3200万
- 2013年6月30日 -0.27%
- 7億3000万
- 2013年9月30日 -0.14%
- 7億2900万
- 2013年12月31日 +6.45%
- 7億7600万
- 2014年3月31日 -0.9%
- 7億6900万
- 2014年6月30日 -4.94%
- 7億3100万
- 2014年9月30日 -3.69%
- 7億400万
- 2014年12月31日 -5.68%
- 6億6400万
- 2015年3月31日 -1.96%
- 6億5100万
- 2015年6月30日 -2.46%
- 6億3500万
- 2015年9月30日 -5.67%
- 5億9900万
- 2015年12月31日 -5.84%
- 5億6400万
- 2016年3月31日 -5.67%
- 5億3200万
- 2016年6月30日 -5.64%
- 5億200万
- 2016年9月30日 -5.78%
- 4億7300万
- 2016年12月31日 -6.55%
- 4億4200万
- 2017年3月31日 -6.11%
- 4億1500万
- 2017年6月30日 -7.47%
- 3億8400万
- 2017年9月30日 -8.07%
- 3億5300万
- 2017年12月31日 -6.8%
- 3億2900万
- 2018年3月31日 -5.78%
- 3億1000万
- 2018年6月30日 -8.71%
- 2億8300万
- 2018年9月30日 -10.25%
- 2億5400万
- 2018年12月31日 -7.87%
- 2億3400万
- 2019年3月31日 ±0%
- 2億3400万
- 2019年6月30日 +2.56%
- 2億4000万
- 2019年9月30日 -2.92%
- 2億3300万
- 2019年12月31日 +12.02%
- 2億6100万
- 2020年3月31日 +7.28%
- 2億8000万
- 2020年6月30日 +1.79%
- 2億8500万
- 2020年9月30日 +9.82%
- 3億1300万
- 2020年12月31日 +7.35%
- 3億3600万
- 2021年3月31日 +2.08%
- 3億4300万
- 2021年6月30日 +8.16%
- 3億7100万
- 2021年9月30日 +7.01%
- 3億9700万
- 2021年12月31日 -1.26%
- 3億9200万
- 2022年3月31日 +0.77%
- 3億9500万
- 2022年6月30日 -3.54%
- 3億8100万
- 2022年9月30日 +3.41%
- 3億9400万
- 2022年12月31日 +7.87%
- 4億2500万
- 2023年3月31日 -0.24%
- 4億2400万
- 2023年6月30日 +0.71%
- 4億2700万
- 2023年9月30日 +44.03%
- 6億1500万
- 2023年12月31日 +4.55%
- 6億4300万
- 2024年3月31日 +45.88%
- 9億3800万
- 2024年6月30日 +13.43%
- 10億6400万
- 2024年9月30日 +1.32%
- 10億7800万
- 2024年12月31日 -2.23%
- 10億5400万
- 2025年3月31日 ±0%
- 10億5400万
- 2025年6月30日 -1.23%
- 10億4100万
- 2025年9月30日 +50.82%
- 15億7000万
- 2025年12月31日 -0.57%
- 15億6100万
- 2026年3月31日 +13.32%
- 17億6900万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5500万
- 2009年3月31日 -5.88%
- 2億4000万
- 2010年3月31日 +27.08%
- 3億500万
- 2011年3月31日 +1.97%
- 3億1100万
- 2012年3月31日 +20.9%
- 3億7600万
- 2013年3月31日 +91.76%
- 7億2100万
- 2014年3月31日 +5.55%
- 7億6100万
- 2015年3月31日 -15.24%
- 6億4500万
- 2016年3月31日 -18.14%
- 5億2800万
- 2017年3月31日 -22.54%
- 4億900万
- 2018年3月31日 -25.67%
- 3億400万
- 2019年3月31日 -25%
- 2億2800万
- 2020年3月31日 +20.18%
- 2億7400万
- 2021年3月31日 +15.69%
- 3億1700万
- 2022年3月31日 +9.78%
- 3億4800万
- 2023年3月31日 +10.34%
- 3億8400万
- 2024年3月31日 +135.16%
- 9億300万
- 2025年3月31日 +13.62%
- 10億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額58百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の償却費等であります。2025/06/18 9:00
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額114百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産への設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業等を含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,035百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,035百万円が含まれております。なお、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額7,019百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。なお、全社資産は、主に提出会社における現金、投資有価証券及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額64百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の償却費等であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額24百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産への設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/18 9:00 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/18 9:00 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/18 9:00
投資活動の結果支出した資金は7億29百万円(前年同期比48億9百万円減)となりました。これは主に補助金の受取額3億8百万円、保険積立金の解約による収入2億14百万円に対し、有形固定資産の取得による支出8億7百万円、無形固定資産の取得による支出4億79百万円があったことなどによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #5 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2025/06/18 9:00
当連結会計年度の設備投資の総額(有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含む)は1,114百万円であります。その主要なものは、新基幹システム構築162百万円、静岡県袋井市の倉庫ピッキングシステム設備156百万円、神奈川県厚木市の倉庫マテハン設備105百万円などであります。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。2025/06/18 9:00
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。2025/06/18 9:00
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なおソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。