9057 遠州トラック

9057
2026/05/15
時価
234億円
PER 予
11.05倍
2010年以降
5.08-44.67倍
(2010-2026年)
PBR
0.94倍
2010年以降
0.46-1.8倍
(2010-2026年)
配当 予
3.09%
ROE 予
8.49%
ROA 予
5.28%
資料
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遠州トラック(9057)の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
2億5800万
2009年3月31日 -5.43%
2億4400万
2010年3月31日 +26.23%
3億800万
2010年12月31日 +4.87%
3億2300万
2011年3月31日 +1.55%
3億2800万
2011年6月30日 ±0%
3億2800万
2011年9月30日 +1.22%
3億3200万
2011年12月31日 -3.92%
3億1900万
2012年3月31日 +22.26%
3億9000万
2012年6月30日 +11.79%
4億3600万
2012年9月30日 +16.97%
5億1000万
2012年12月31日 +31.57%
6億7100万
2013年3月31日 +9.09%
7億3200万
2013年6月30日 -0.27%
7億3000万
2013年9月30日 -0.14%
7億2900万
2013年12月31日 +6.45%
7億7600万
2014年3月31日 -0.9%
7億6900万
2014年6月30日 -4.94%
7億3100万
2014年9月30日 -3.69%
7億400万
2014年12月31日 -5.68%
6億6400万
2015年3月31日 -1.96%
6億5100万
2015年6月30日 -2.46%
6億3500万
2015年9月30日 -5.67%
5億9900万
2015年12月31日 -5.84%
5億6400万
2016年3月31日 -5.67%
5億3200万
2016年6月30日 -5.64%
5億200万
2016年9月30日 -5.78%
4億7300万
2016年12月31日 -6.55%
4億4200万
2017年3月31日 -6.11%
4億1500万
2017年6月30日 -7.47%
3億8400万
2017年9月30日 -8.07%
3億5300万
2017年12月31日 -6.8%
3億2900万
2018年3月31日 -5.78%
3億1000万
2018年6月30日 -8.71%
2億8300万
2018年9月30日 -10.25%
2億5400万
2018年12月31日 -7.87%
2億3400万
2019年3月31日 ±0%
2億3400万
2019年6月30日 +2.56%
2億4000万
2019年9月30日 -2.92%
2億3300万
2019年12月31日 +12.02%
2億6100万
2020年3月31日 +7.28%
2億8000万
2020年6月30日 +1.79%
2億8500万
2020年9月30日 +9.82%
3億1300万
2020年12月31日 +7.35%
3億3600万
2021年3月31日 +2.08%
3億4300万
2021年6月30日 +8.16%
3億7100万
2021年9月30日 +7.01%
3億9700万
2021年12月31日 -1.26%
3億9200万
2022年3月31日 +0.77%
3億9500万
2022年6月30日 -3.54%
3億8100万
2022年9月30日 +3.41%
3億9400万
2022年12月31日 +7.87%
4億2500万
2023年3月31日 -0.24%
4億2400万
2023年6月30日 +0.71%
4億2700万
2023年9月30日 +44.03%
6億1500万
2023年12月31日 +4.55%
6億4300万
2024年3月31日 +45.88%
9億3800万
2024年6月30日 +13.43%
10億6400万
2024年9月30日 +1.32%
10億7800万
2024年12月31日 -2.23%
10億5400万
2025年3月31日 ±0%
10億5400万
2025年6月30日 -1.23%
10億4100万
2025年9月30日 +50.82%
15億7000万
2025年12月31日 -0.57%
15億6100万
2026年3月31日 +13.32%
17億6900万

個別

2008年3月31日
2億5500万
2009年3月31日 -5.88%
2億4000万
2010年3月31日 +27.08%
3億500万
2011年3月31日 +1.97%
3億1100万
2012年3月31日 +20.9%
3億7600万
2013年3月31日 +91.76%
7億2100万
2014年3月31日 +5.55%
7億6100万
2015年3月31日 -15.24%
6億4500万
2016年3月31日 -18.14%
5億2800万
2017年3月31日 -22.54%
4億900万
2018年3月31日 -25.67%
3億400万
2019年3月31日 -25%
2億2800万
2020年3月31日 +20.18%
2億7400万
2021年3月31日 +15.69%
3億1700万
2022年3月31日 +9.78%
3億4800万
2023年3月31日 +10.34%
3億8400万
2024年3月31日 +135.16%
9億300万
2025年3月31日 +13.62%
10億2600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額58百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の償却費等であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額114百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産への設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2025/06/18 9:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業等を含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,035百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,035百万円が含まれております。なお、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額7,019百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。なお、全社資産は、主に提出会社における現金、投資有価証券及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額64百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の償却費等であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額24百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産への設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/18 9:00
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/18 9:00
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果支出した資金は7億29百万円(前年同期比48億9百万円減)となりました。これは主に補助金の受取額3億8百万円、保険積立金の解約による収入2億14百万円に対し、有形固定資産の取得による支出8億7百万円、無形固定資産の取得による支出4億79百万円があったことなどによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2025/06/18 9:00
#5 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資の総額(有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含む)は1,114百万円であります。その主要なものは、新基幹システム構築162百万円、静岡県袋井市の倉庫ピッキングシステム設備156百万円、神奈川県厚木市の倉庫マテハン設備105百万円などであります。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。
2025/06/18 9:00
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
2025/06/18 9:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なおソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
2025/06/18 9:00

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