- 2384
- 2026/10/02
- 時価
- 2029億円
- PER 予
- 14倍
- 2009年以降
- 赤字-17.45倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.94倍
- 2009年以降
- 0.23-2.88倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.35%
- ROE 予
- 13.87%
- ROA 予
- 4.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SBS HD(2384)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産事業の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年6月30日
- 6億9400万
- 2014年6月30日 -11.82%
- 6億1200万
- 2015年6月30日 +31.54%
- 8億500万
- 2016年6月30日 +445.34%
- 43億9000万
- 2017年6月30日 -85.13%
- 6億5300万
- 2018年6月30日 +21.9%
- 7億9600万
- 2019年6月30日 +287.69%
- 30億8600万
- 2020年6月30日 +27.32%
- 39億2900万
- 2021年6月30日 +44.57%
- 56億8000万
- 2022年6月30日 -90.69%
- 5億2900万
- 2023年6月30日 +999.99%
- 73億7400万
- 2024年6月30日 -16.49%
- 61億5800万
- 2025年6月30日 -75.97%
- 14億8000万
- 2026年6月30日 +513.78%
- 90億8400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- そうしたなか、当社グループはお客様、取引先ならびに従業員の感染防止と安全確保を最優先に取り組みながら、主力の物流事業における3PL、4PLビジネスの獲得と、EC物流の需要拡大に応えるべく新サービス「EC物流お任せくん」を展開するなど、積極的な対応を図ってまいりました。2023/08/09 13:31
当第2四半期連結累計期間の業績については、前述の光熱費高騰に加えて海上コンテナ運賃の下落等が当社の物流事業収益の伸長を妨げる要因となったものの、不動産事業において、前連結会計年度で第4四半期に実施した物流不動産の流動化を当連結会計年度においては第1四半期に実施したこと等により、売上高は前年同四半期より58億13百万円増(+2.7%)の2,226億66百万円、営業利益は同58億98百万円増(+70.7%)の142億42百万円、経常利益は同61億円増(+74.0%)の143億49百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前第2四半期において火災損失46億14百万円を特別損失に計上したことから前年同四半期より大幅に増加し、同62億91百万円増(+331.9%)の81億86百万円となりました。売上高と各利益指標において、第2四半期としては過去最高値を更新しました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりです。