有価証券報告書-第94期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備除く)は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
構築物	6～30年
機械及び装置	2～15年
車両運搬具	2～5年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。