9101 日本郵船

時価

2兆1381億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

2.27倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.45%

ROE 予

29.31%

ROA 予

12.64%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、連結子会社の決算期変更に伴う増減、現金及び現金同等物の四半期末残高他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業		連結子会社の決算期変更に伴う増減		現金及び現金同等物の四半期末残高		法人税等の支払額又は還付額（△は支払）		関係会社株式売却益
2007/03	-		-		877億		-		-
2008/03	-		-		1160億	+32.2%	-		-
2009/03	-		-		1268億	+9.3%	-952億		40.9億
2010/03	-		-		2817億	+122.2%	51.4億	黒転	-
2011/03	-		-		1897億	-32.7%	-132億	赤転	-
2012/03	-		-		1513億	-20.2%	-175億	赤拡	-
2013/03	-		-		2984億	+97.2%	-118億	赤縮	-
2014/03	-		-		3497億	+17.2%	-162億	赤拡	1.46億	-96.4%
2015/03	-		-		3272億	-6.4%	-194億	赤拡	366億	大幅増
2016/03	-		22百万		2536億	-22.5%	-472億	赤拡	287億	-21.6%
2017/03	-		-117百万	赤転	1374億	-45.8%	-159億	赤縮	4.99億	-98.3%
2018/03	-		-35百万	赤縮	1033億	-24.9%	-203億	赤拡	4.21億	-15.6%
2019/03	216		26百万	黒転	783億	-24.2%	-154億	赤縮	175億	大幅増
2020/03	194	-10.19%	22百万	-15.4%	771億	-1.5%	-84.3億	赤縮	-
2021/03	203	+4.64%	-		1036億	+34.4%	-99億	赤拡	9.03億	-94.8%
2022/03	205	+0.99%	-		2267億	+118.8%	-264億	赤拡	293億	大幅増
2023/03	230	+12.2%	-		1962億	-13.4%	-482億	赤拡	20.8億	-92.9%
2024/03	232	+0.87%	-		1449億	-26.2%	-831億	赤拡	99.4億	+378.5%

2007年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 877億900万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
関係会社株式売却益: -

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1159億6300万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
関係会社株式売却益: -

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1267億6800万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -951億7600万
関係会社株式売却益: 40億9200万

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2816億6000万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: 51億4200万
関係会社株式売却益: -

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1896億8500万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -131億9200万
関係会社株式売却益: -

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1513億3600万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -174億5500万
関係会社株式売却益: -

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2984億2900万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -118億3300万
関係会社株式売却益: -

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3497億2300万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -162億2200万
関係会社株式売却益: 1億4600万

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3272億4300万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -194億1900万
関係会社株式売却益: 366億4700万

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2536億1800万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -472億1200万
関係会社株式売却益: 287億4700万

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -1億1700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1374億4400万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -159億300万
関係会社株式売却益: 4億9900万

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1032億7800万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -202億7000万
関係会社株式売却益: 4億2100万

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 782億8000万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -154億4200万
関係会社株式売却益: 175億1300万

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 770億9200万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -84億3400万
関係会社株式売却益: -

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1035億9300万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -99億200万
関係会社株式売却益: 9億300万

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2266億9400万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -264億1100万
関係会社株式売却益: 292億6500万

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1962億3100万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -481億8300万
関係会社株式売却益: 20億7700万

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1448億5800万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -831億100万
関係会社株式売却益: 99億3800万