9101 日本郵船

時価

2兆1178億円

PER 予

7.69倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.48%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

社債、株式給付引当金、法人税等合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	社債	株式給付引当金	法人税等合計	平均臨時雇用人員 - 定期船事業	剰余金の配当	売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
2008/03	2113億	-	819億	-	-258億	-
2009/03	1912億 -9.5%	-	190億 -76.8%	-	-307億赤拡	-
2010/03	2511億 +31.3%	-	47.8億 -74.9%	-	-49.1億赤縮	-
2011/03	2511億 -0%	-	311億 +552.2%	-	-136億赤拡	-
2012/03	2054億 -18.2%	-	392億 +25.7%	-	-119億赤縮	-
2013/03	2454億 +19.5%	-	109億 -72.3%	-	-67.9億赤縮	-
2014/03	2354億 -4.1%	-	158億 +45.1%	-	-	-
2015/03	1954億 -17%	-	339億 +115.1%	-	-	-
2016/03	1454億 -25.6%	-	373億 +10.1%	-	-	-
2017/03	1450億 -0.3%	-	201億 -46%	-	-	-
2018/03	1450億 ±0%	59百万	153億 -24%	-	-	-
2019/03	1250億 -13.8%	734百万大幅増	192億 +25.8%	205	-	-
2020/03	1320億 +5.6%	-	68.3億 -64.5%	178 -13.17%	-	-
2021/03	1070億 -18.9%	-	241億 +253.1%	166 -6.74%	-	-
2022/03	970億 -9.3%	-	195億 -19.1%	159 -4.22%	-	-
2023/03	870億 -10.3%	-	581億 +197.9%	148 -6.92%	-	356億
2024/03	740億 -14.9%	-	836億 +43.9%	159 +7.43%	-	-101億赤転

2008年3月

社債: 2112億6600万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 819億1200万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -257億9400万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2009年3月

社債: 1911億9700万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 190億2800万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -306億9800万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2010年3月

社債: 2511億2800万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 47億7600万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -49億1100万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2011年3月

社債: 2510億5900万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 311億4800万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -135億7700万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2012年3月

社債: 2054億4500万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 391億6200万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -118億7800万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2013年3月

社債: 2454億4500万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 108億5700万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -67億8500万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2014年3月

社債: 2354億4500万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 157億5200万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2015年3月

社債: 1954億4500万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 338億7600万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2016年3月

社債: 1454億4500万
株式給付引当金: -
法人税等合計: 372億8300万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2017年3月

社債: 1450億
株式給付引当金: -
法人税等合計: 201億1700万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2018年3月

社債: 1450億
株式給付引当金: 5900万
法人税等合計: 152億8200万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2019年3月

社債: 1250億
株式給付引当金: 7億3400万
法人税等合計: 192億2900万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 205
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2020年3月

社債: 1320億
株式給付引当金: -
法人税等合計: 68億2500万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 178
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2021年3月

社債: 1070億
株式給付引当金: -
法人税等合計: 241億200万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 166
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2022年3月

社債: 970億
株式給付引当金: -
法人税等合計: 194億9800万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 159
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2023年3月

社債: 870億
株式給付引当金: -
法人税等合計: 580億8900万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 148
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: 356億4500万

2024年3月

社債: 740億
株式給付引当金: -
法人税等合計: 835億7800万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 159
剰余金の配当: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -101億