持分法の適用範囲の変動、減価償却費
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 減価償却費
- 924億
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億8200万
- 減価償却費
- 1001億2400万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億3300万
- 減価償却費
- 980億1900万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -4億8000万
- 減価償却費
- 1001億9800万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億3200万
- 減価償却費
- 1008億5700万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 7500万
- 減価償却費
- 975億2200万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 1059億5600万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 1010億4500万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 1033億4700万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 920億400万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 878億3900万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 897億1300万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 1040億5700万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 988億300万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 1015億9600万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 1216億5800万