9101 日本郵船

時価

2兆3280億円

PER 予

8.45倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.17%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

持分法の適用範囲の変動、従業員給与、固定負債計他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		従業員給与		固定負債計		連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）
2008/03	0		-		0.83兆		-
2009/03	482百万		-		0.92兆	+10%	13百万
2010/03	933百万	+93.6%	-		1.05兆	+15.1%	-63百万	赤転
2011/03	-480百万	赤転	-		1兆	-5.3%	-
2012/03	332百万	黒転	-		1.05兆	+5%	-
2013/03	75百万	-77.4%	675億		1.28兆	+22%	-
2014/03	-		783億	+16.1%	1.25兆	-2.1%	-
2015/03	-		853億	+8.9%	1.15兆	-7.9%	-
2016/03	-		884億	+3.6%	0.98兆	-15%	-
2017/03	-		834億	-5.6%	0.99兆	+1.5%	-
2018/03	-		868億	+4.1%	0.96兆	-3.1%	-
2019/03	-		749億	-13.7%	0.95兆	-1.1%	-
2020/03	-		725億	-3.2%	0.96兆	+0.9%	-
2021/03	-		723億	-0.3%	0.92兆	-4.7%	-
2022/03	-		797億	+10.2%	0.75兆	-18.4%	-
2023/03	-		937億	+17.6%	0.75兆	+0.7%	-
2024/03	-		-		0.82兆	+8.5%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
従業員給与: -
固定負債計: 8319億900万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
従業員給与: -
固定負債計: 9150億4500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: 1300万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
従業員給与: -
固定負債計: 1兆532億
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -6300万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
従業員給与: -
固定負債計: 9969億8900万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
従業員給与: -
固定負債計: 1兆472億
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 7500万
従業員給与: 674億5200万
固定負債計: 1兆2773億
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 783億4100万
固定負債計: 1兆2507億
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 853億800万
固定負債計: 1兆1520億
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 883億7000万
固定負債計: 9791億5800万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 834億200万
固定負債計: 9943億900万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 867億8500万
固定負債計: 9634億3600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 749億1800万
固定負債計: 9524億2400万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 725億3300万
固定負債計: 9608億900万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 723億1300万
固定負債計: 9158億500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 796億5900万
固定負債計: 7476億6700万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: 937億1500万
固定負債計: 7527億6900万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
従業員給与: -
固定負債計: 8168億5000万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の期首残高増減額（△は減少）: -